日向灘地震
日向灘地震(ひゅうがなだじしん)とは、日向灘を震央として起きる地震である。日向地震(ひゅうがじしん)とも呼称される。 この地域は沈み込み帯である南海トラフの西端に位置しており、M7程度の地震が十数年から数十年に一度程度の割合で発生しているが、M8以上の巨大地震が発生したという記録は確認されていない。日向灘周辺で発生する地震では、周辺の沿岸各地に地震の揺れによる被害のほか、震源域が浅い場合には、津波被害が生じることがある。
概要
[編集]宮崎県および大分県の沖合にあたる日向灘の海域では、過去より繰り返し大地震が発生する事が知られている。日本政府の地震調査研究推進本部 地震調査委員会の報告(2004年)によると、日向灘地震は規模により2つのタイプに分けられ、マグニチュード (M) 7.6前後のものと、M7.0 - 7.2程度のものが想定されている。いずれも陸側のプレート(ユーラシアプレート[1])とフィリピン海プレートの境界面で起こる低角逆断層(衝上断層)型のプレート間地震(海溝型地震)と推定され、震源域は具体的に特定できないものの深さは10 - 40km付近[2]。
九州東岸の宮崎県串間市付近から大分県佐伯市付近までは海岸線が北北東-南南西方向に伸び、その南東側の沖には南海トラフの海溝軸[3]がほぼ平行に伸びている。地震調査委員会の報告に用いられた評価領域は、先述の海岸線を北東に愛媛県宇和島市付近まで延長した線の付近を陸側の外縁とし、そこから海溝軸までの間の幅およそ100 - 150kmを領域としている。海溝軸に近い幅50km程度は領域から除かれている[4]。
今後日向灘地震が発生した場合、周辺の沿岸各地に地震の揺れによる被害のほか、震源域が浅い場合には津波による被害も生じることが予想されている。特に、九州では宮崎県や大分県、四国では愛媛県や高知県の太平洋側などで津波の被害が予想されている。
発生間隔
[編集]M7.6前後のものは約200年間隔で発生すると推定され、17世紀以降では1662年 (M7.6)と1968年 (M7.5)の2回が該当すると考えられており、2回とも津波を引き起こし人的被害を出している。また、M7.0 - 7.2程度のものは約20 - 27年間隔で発生すると推定され、1923年以降は1931年 (M7.1)、1941年 (M7.2)、1961年 (M7.0)の3回、ないし1984年 (M7.1)を含めて4回(1984年の地震は従来プレート間地震とされていたが、プレート内地震であり日向灘地震に含まれないという指摘もある。)発生しており、いずれも人的被害を出している[5]。
2種類の地震を合わせると十数年から数十年に一度の割合で発生している。調査により判明している過去最大の地震は、1662年のM7.6と推定されている地震であり、日向灘の領域単独でM8以上となる巨大地震が発生した記録はないとされる[6]。しかし、震源域が東に隣接する南海地震などと同時発生してM8以上の連動型巨大地震となったことがあるという見方もある。例えば、東海・東南海・南海連動型地震と考えられていた1707年宝永地震は日向灘地震とも連動した可能性が指摘されている。そして、将来もそのような連動型巨大地震が発生する可能性があり、対策を取ろうとする動きがある。特に2011年東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)以降、そのような動きが強くなっている[7]。
地震の発生確率
[編集]領域 | 様式 | 2004年2月27日時点[8] | 2013年1月1日時点[9] | |||
規模 (M) | 30年以内の発生確率 | 規模 (M) | 30年以内の発生確率 | |||
日向灘 | プレート間地震 | 7.6前後 | 10%程度 | 7.6前後 | 10%程度 | |
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(ひとまわり小さいもの) | プレート間地震 | 7.1前後 | 70 - 80% | 7.1前後 | 70 - 80% |
日向灘の既知の大地震は震源域が毎回同一ではないため、発生確率評価においては評価領域内のどこかの領域でランダムに発生するとみなして算出された[10]。
東北地方太平洋沖地震後の連動型地震への関心の高まりなどを受けて、日向灘地震の震源域を含めた南海トラフにおける地震の評価見直しが行われており、2013年春に公表される予定と発表されている[9]。
被害地震年表
[編集]日向灘付近を震央とする地震のうち、死者が報告されている被害地震、M7.0以上の地震(M7.5以上で太字)、および最大震度5(5弱)以上の地震を示す。
- 出典:特に注記がないものは、1922年以前は日本地震学会[11]、1923年以降は気象庁[12]による。モーメントマグニチュードは特に注記がなければアメリカ地質調査所による[13]。注記しているが、震源要素の一部は宇津[14]、被害については日本地震学会、地震調査委員会(2004年)も参考とした。
- 地震発生年月日の欄の月日は全て日本標準時のグレゴリオ暦に基づく。
地震発生年月日 | 震央地名 | 座標 | 深さ (km) |
規模 (M) |
最大 震度 |
概要 |
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1498年7月9日(明応7年6月11日) | 豊後水道 | 北緯33度00分 東経132度15分 / 北緯33.0度 東経132.25度 | 7.0 - 7.5 | 山崩れ、地割れ、泥噴出などがあり、民家の被害が多数、死者も多数出たとする伝承がある。同日の畿内で記録された地震や、上海における津波又はセイシュ記録から、南海地震との説もある[15][14]ほか、記録が信頼性の低い軍記物に依るため本地震を日向灘地震とすることに疑義も出されている[16]。日向灘地震 (1498年)も参照。 | ||
1662年10月31日(寛文2年9月20日) | 日向灘 | 北緯31度42分 東経132度00分 / 北緯31.7度 東経132.0度 | 7.6 - 7.9 | 日向や大隅で死傷者多数。城や家屋の破損、山崩れが発生した。津波があり、沿岸7か村の田畑計8,500石が水没するなどした。(羽鳥、1985年)によれば津波の高さは宮崎で4 - 5mと推定され、日向灘では記録史上最大級のものであったとされる。外所地震(とんところじしん)とも呼ばれる[17]。 | ||
1769年8月29日(明和6年7月28日) | (豊後水道) | 北緯33度00分 東経132度06分 / 北緯33度 東経132.1度 | 7.8前後(異説あり) | 日向・豊後・肥後で被害があった。延岡城や大分城での被害、寺社や町屋の損壊などが報告されている。田の水没や水難による死者が出た。被害をもとに、宮崎で震度6程度、津波が最大2 - 2.5m、地震の規模はM7.8前後などと推定されている。しかし、(松浦 ほか、2003年)などは2日後の水害による被害と混同されているおそれから規模の小さいプレート内地震であった可能性を指摘しており、(地震調査委員会、2004年)はこれを根拠に日向灘地震とはみなしていない[17]。 | ||
1899年(明治32年)11月25日 | 日向灘 | 北緯31度54分 東経132度00分 / 北緯31.9度 東経132.0度 | 浅い[14] | 7.1 | 宮崎県・大分県で、家屋の破損や土蔵の倒壊などの被害があった。 | |
1899年(明治32年)11月25日 | 日向灘 | 北緯32度42分 東経132度18分 / 北緯32.7度 東経132.3度 | 浅い[14] | 6.9 | 同上 | |
1909年(明治42年)11月10日 | (宮崎県西部) | 北緯32度18分 東経131度06分 / 北緯32.3度 東経131.1度 | 約150 | 7.3[18] - 7.6 | プレート内で起こるやや深発地震であり、日向灘地震ではない。大分県・宮崎県・熊本県・鹿児島県・高知県・広島県・岡山県で被害があり、宮崎市付近で被害が大きかった。 | |
1923年(大正12年)7月13日 | (九州地方南東沖) | 北緯30度52分 東経132度00分 / 北緯30.87度 東経132.00度 | 44 | Mj 7.3, Mw 7.4 | 4 | 宮崎市、鹿児島市で震度4を観測。震央は地震調査委員会の評価領域の南端付近。震央を種子島付近(南西諸島近海地震の領域)とする文献もある。死者・負傷者なし[14]。 |
1929年(昭和4年)5月22日 | 日向灘 | 北緯31度45分 東経131度53分 / 北緯31.75度 東経131.89度 | 59 | Mj 6.9, Mw 6.9 | 5 | 宮崎市、人吉市で震度5を観測。津波があったが被害記録はない[14]。 |
1931年(昭和6年)11月2日 | 日向灘 | 北緯31度47分 東経132度00分 / 北緯31.79度 東経132.00度 | 28 | Mj 7.1, Mw 7.9 | 5 | 宮崎市、都城市などで震度5を観測。死者1名、負傷者29名[14]。宮崎県・鹿児島県で家屋全壊がそれぞれ4棟・1棟、室戸岬で85cmの津波[11]。 |
1939年(昭和13年)3月20日 | 日向灘 | 北緯32度05分 東経131度45分 / 北緯32.08度 東経131.75度 | 57 | Mj 6.5, Mw 6.7 | 4 | 宮崎市、熊本市などで震度4を観測。津波があった。死者1名、負傷者1名[14]。 |
1941年(昭和16年)11月19日 | 日向灘 | 北緯32度07分 東経132度08分 / 北緯32.12度 東経132.13度 | 33 | Mj 7.2, Mw 8.0 | 5 | 宮崎市、延岡市などで震度5を観測。死者2名、負傷者18名[14]。家屋全壊は27棟で、大分県・宮崎県・熊本県で被害があり、九州・四国で最大波高1mの津波があった[11]。 |
1961年(昭和36年)2月27日 | 日向灘 | 北緯31度39分 東経131度53分 / 北緯31.65度 東経131.89度 | 37 | Mj 7.0, Mw 7.5 | 5 | 宮崎市、日南市、都城市で震度5を観測。死者2名、負傷者7名[14]。家屋全壊3棟、九州から中部にかけて最大50cmの津波[11]。約5ヵ月後の7月18日に、種子島南東沖を震央とするMj 6.6, Mw 7.0・最大震度4の地震が発生している。 |
1968年(昭和43年)4月1日 | 日向灘 | 北緯32度17分 東経132度32分 / 北緯32.28度 東経132.53度 | 30 | Mj 7.5, Mw 7.5 | 5 | 延岡市、宿毛市で震度5を観測。死者1名、負傷者15名(53名とする資料もある)[14]。住家全壊1棟、半壊2棟、道路損壊18件などで、高知県・愛媛県で被害が多かった[11]。四国で到達高3m以上の津波を観測し、床上浸水56棟、船舶の被害も発生した[19]。マグニチュードの大きさの割に被害が小さかった[20]。 |
1969年(昭和44年)4月21日 | 日向灘 | 北緯32度06分 東経132度09分 / 北緯32.10度 東経132.15度 | 20 | Mj 6.5, Mw 7.0 | 4 | 宮崎県西臼杵郡で落石のため負傷者2名。検潮記録では最大20cm程度の津波が観測されている[21]
。 |
1970年(昭和45年)7月26日 | 日向灘 | 北緯32度04分 東経132度02分 / 北緯32.07度 東経132.03度 | 10 | Mj 6.7, Mw 7.0 | 5 | 宮崎市、日南市、都城市で震度5を観測。岬周辺での屈折効果により増幅された津波が、高知県甲浦で最大値の64cm、土佐清水で44cm を観測している[21]。これら津波による被害記録はない。負傷者13名[14]。山崩れ・がけ崩れ4件[11]。 |
1984年(昭和59年)8月7日 | 日向灘 | 北緯32度23分 東経132度10分 / 北緯32.38度 東経132.16度 | 33 | Mj 7.1, Mw 6.9 | 4 | 宮崎市、大分市、熊本市、宇和島市などで震度4を観測。負傷者9名[14]。建物の一部損壊319件、津波が発生し、最大で18cm(延岡市)を観測した[11]。発震機構解は正断層型であり、フィリピン海プレート内部で発生した地震である可能性がある。 |
1987年(昭和62年)3月18日 | 日向灘 | 北緯31度58分 東経132度04分 / 北緯31.97度 東経132.06度 | 48 | Mj 6.6, Mw 6.7 | 5 | 宮崎市で震度5を観測。津波があったが被害記録はない。死者1名、負傷者6名[14]。建物や道路の被害も報告されている[11]。発震機構解は正断層型。 |
1996年(平成8年)10月19日 | 日向灘 | 北緯31度48分 東経132度01分 / 北緯31.80度 東経132.01度 | 34 | Mj 6.9, Mw 6.7 | 5弱 | 宮崎市、鹿屋市で震度5弱を観測。津波があったが被害記録はない。死者・負傷者なし[14]。発震機構解は逆断層型。前日に種子島近海を震央とするMj6.4, Mw 6.6・最大震度4の地震が発生している。 |
1996年(平成8年)12月3日 | 日向灘 | 北緯31度46分 東経131度41分 / 北緯31.77度 東経131.68度 | 38 | Mj 6.7, Mw 6.7 | 5弱 | 宮崎市で震度5弱を観測。津波があったが被害記録はない。死者・負傷者なし[14]。発震機構解は逆断層型。 |
2019年(令和元年)5月10日 | 日向灘 | 北緯31度48分 東経132度06分 / 北緯31.8度 東経132.1度 | 25 | Mj 6.3, Mw 6.3 | 5弱 | 宮崎市、都城市で震度5弱を観測。津波はなかった。負傷者2名[22]。福岡、熊本、宮崎、鹿児島の各県で長周期地震動階級1が観測された。発震機構は西北西 - 東南東方向に圧力軸を持つ逆断層型[23]。 |
2022年(令和4年)1月22日 | 日向灘 | 北緯32度42.9分 東経132度04.3分 / 北緯32.7150度 東経132.0717度 | 45 | Mj 6.6, Mw 6.3 | 5強 | メカニズムは西北西-東南東方向に張力軸を持つ型[24]。大分県の大分市・佐伯市・竹田市、宮崎県の延岡市・高千穂町で最大震度5強を観測したほか、中部地方から九州地方にかけて有感となった。推計震度分布図によれば一部では震度6弱に達したと推定されている[25]。熊本県、大分県、宮崎県では長周期地震動階級2を観測[24]。14人が負傷した[26]。津波はなかった。 詳細は「日向灘地震 (2022年)」を参照
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なお、宮崎県や大分県などの沿岸では、日向灘地震だけではなく、南海地震など近傍の海溝型地震に伴う地震動や津波によっても、過去幾度も被害が発生している。1854年安政南海地震 (M8.4)や1946年昭和南海地震 (M8.0)などでは九州でも津波の被害が生じており、1901年奄美大島近海地震 (M7.5)では宮崎県細島で20cm強の潮位変動を観測している[11][27]。
2016年(平成28年)4月16日に発生した熊本地震の余震活動が活発になった影響で、「日向灘でM6.9、最大震度7」という内容の緊急地震速報が流れた[28]が、これは熊本県と大分県で同時に発生した地震を1つの地震として処理したことによる誤報と判明した。[29]
発生と被害の想定、防災
[編集]地震調査委員会の2005年の報告では、四国に比較的近い日向灘北部を震源とする1968年の地震 (M7.5)のタイプの場合、高知県沖の島で最大の震度6弱、四国南西端、宮崎市や延岡市など宮崎県沿岸の平野部で震度5強となると推定した。一方、九州に比較的近い宮崎市東方沖が震源と考えられている1662年の地震 (M7.6)のタイプの場合、宮崎県沿岸の平野部で最大の震度6弱、その周囲などで震度5強となり九州では前者よりも強い揺れになると推定した[30]。
宮崎県による2003年の地震被害想定では、地震調査委員会よりも陸地寄りの地域を震源域に設定し、同県沿岸の平野部で最大震度6強、地盤の弱いところでは局地的に震度7となると推定した。また津波は、日向灘南部を震源とする場合、南郷町で5m超、日南市で4.2mをはじめ各地で3 - 2mの波高、宮崎市で20km3、日向市で15km3、延岡市で14km3が冠水する一方、日向灘北部を震源とする場合、新富町で4.9m、日向市で4.2mをはじめ各地で4 - 2mの波高、日向市で24km3、延岡市で19km3、宮崎市で12km3が冠水すると推定した。また被害は最大のケースで、宮崎県内の死者約910人、重傷者約1,800人、長期避難者157,000人、建物被害(全壊・大破)23,000棟、建物焼失16,000棟などと推定した[31]。
この想定に対して宮崎県は、平成18年度(2004年度)の防災計画において、平成27年度(2015年度)までの10年間に想定死者を半減させることを目標として、防災意識啓発、自主防災組織支援、耐震化の推進、津波避難の啓発、全市町での津波ハザードマップの作成などを計画している[32]。
また、鹿児島県による1995-1996年の地震被害想定では、宮崎県よりも地震の規模を大きくM7.8と設定し、同県内では大隅半島や種子島などの地盤の弱いところで震度6弱になると推定した。また被害は同県内で死者約260人、建物大破約3,500棟、建物焼失3棟などと推定した[33]。
脚注
[編集]- ^ アムールプレート。(参考文献:Wei, Seno, Determination of the Amurian Plate Motion. Mantle Dynamics and Plate Interactions in East Asia, "Geodynamics Series"v.27, 419頁, 1998, M. F. J. Flowerら編, AGU. ISBN 9780875905297, doi:10.1029/GD027)
- ^ 地震調査委員会、2004年、評価文1-5, 8-9頁、図1
- ^ 海溝やトラフの最深部の溝をつないだ線。
- ^ 地震調査委員会、2004年、図1
- ^ 地震調査委員会、2004年、評価文1-7, 19-21頁
- ^ 地震調査委員会、2004年、評価文17頁
- ^ 「東海・東南海・南海地震で震源域は日向灘に延びる恐れ」日本経済新聞、2011年4月21日付、2013年4月2日閲覧。
- ^ 地震調査委員会、2004年、評価文3-4, 12頁
- ^ a b 「九州・沖縄地方の地震活動の特徴」、地震調査研究推進本部 地震調査委員会、「地震のリスト」節参照、2013年4月2日閲覧。
- ^ 地震調査委員会、2004年、評価文17頁
- ^ a b c d e f g h i 吉井敏尅「日本付近のおもな被害地震年代表」、日本地震学会、2013年4月2日閲覧。
- ^ 「震度データベース検索」気象庁、2013年4月2日閲覧
- ^ “Search Earthquake Catalog”. アメリカ地質調査所 (2024年). 2024年1月25日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 『世界の被害地震の表』1, 2, 3、宇津。Web 2013年4月2日閲覧。
- ^ 都司嘉宣「2004年インドネシア・スマトラ島西方沖地震津波の教訓」東京大学地震研究所
- ^ 瀬川茂子 (2017年8月21日). “室町時代の日向灘地震「なかった」 東大研究者ら指摘”. 朝日新聞 2017年8月21日閲覧。
- ^ a b 地震調査委員会、2004年、評価文20頁
- ^ 武村雅之ら (2009). “20世紀初頭に九州・南西諸島のサブダクション帯で発生した2つの地震の震度分布と地震規模” (PDF). 歴史地震 24: 7-31 2018年12月13日閲覧。.
- ^ 地震調査委員会、2004年、評価文20頁
- ^ 八木勇治, 菊地正幸, 吉田真吾 ほか、「1968年4月1日, 日向灘地震 (MJMA7.5) の震源過程とその後の地震活動との比較」『地震 第2輯』 1998年 51巻 1号 p.139-148, doi:10.4294/zisin1948.51.1_139
- ^ a b 羽鳥徳太郎、「最近45年間の日向灘津波の規模」『地震 第2輯』 1971年 24巻 2号 p.95-106, doi:10.4294/zisin1948.24.2_95
- ^ “日向灘を震源とする地震による被害及び 消防機関等の対応状況(第3報)” (PDF). 総務省消防庁 (2019年5月10日). 2019年5月14日閲覧。
- ^ “令和元年5月10日08時48分頃の日向灘の地震について”. 気象庁 (2019年5月10日). 2019年5月13日閲覧。
- ^ a b “令和4年1月22日1時8分頃の日向灘の地震について”. 気象庁. 2022年1月22日閲覧。
- ^ “推計震度分布図”. 気象庁. 2022年1月22日閲覧。
- ^ 日向灘を震源とする地震による被害及び消防機関等の対応状況(第5報) (PDF) - 総務省消防庁
- ^ 地震調査委員会、2004年、評価文21頁
- ^ 緊急地震速報の内容
- ^ 「日向灘地震」は誤報 宮崎日日新聞
- ^ 地震調査委員会、2005年、評価文3頁
- ^ 宮崎県、2003年、6-8,14-23,30-31頁
- ^ 宮崎県、2004年、13-30頁
- ^ 「地震防災ライブラリー 被害予測調査(鹿児島県)」鹿児島県、2008年2月12日更新版、2013年4月2日閲覧。
参考文献
[編集]- 「日向灘および南西諸島海溝周辺の地震活動の長期評価について」、地震調査研究推進本部 地震調査委員会、2004年2月27日付、2013年4月2日閲覧。
- 「日向灘の地震を想定した強震動評価について」、地震調査研究推進本部 地震調査委員会、2005年9月26日付、2013年4月2日閲覧。
- 「宮崎県地震被害想定調査報告書」宮崎県、2003年3月31日、2013年4月2日閲覧。
- 「宮崎県地震減災計画」宮崎県、2004年3月、2013年4月2日閲覧。
- 宇津徳治,1990,世界の被害地震の表(古代から1989年まで),宇津徳治,東京,243 p.
- Utsu, T., 2002, A list of deadly earthquakes in the World: 1500-2000, in International Handbook of Earthquake and Engineering Seismology Part A, edited by Lee, W.K., Kanamori, H., Jennings, P.C., and Kisslinger, C., pp. 691-717, Academic Press, San Diego.
- 宇津徳治,2004,世界の被害地震の表(古代から2002年まで),宇津徳治先生を偲ぶ会,東京,電子ファイル最終版.
関連項目
[編集]- 日向灘
- 南海トラフ
- 連動型地震
- 津波
- 宮崎県 / 大分県 / 高知県 / 愛媛県
- 震源域が隣接する地震、日向灘地震と連動することが指摘されている地震
- 震源が日向灘地震の震源域に近い、過去の主な大陸プレート内地震
外部リンク
[編集]- 地震調査研究推進本部 地震調査委員会 「中国・四国 / 九州・沖縄地方の地震活動の特徴 > 日向灘」 - 日向灘地震の概要・発生履歴・予測および、各自治体の防災ページへのリンク。
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日向灘地震 | |
疑義がある地震 | |
想定固有地震 | |
想定連動型地震 | |
関連項目 | 南海トラフ地震に関連する情報 - 東海地震に関連する情報 - 南海トラフ巨大地震対策特別措置法 - 南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会 |
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