六六艦隊計画
六六艦隊計画（ろくろくかんたいけいかく）は、大日本帝国海軍が1896年（明治29年）から1905年（明治38年）にかけて推進した海軍軍備計画。第一期拡張計画並びに第二期拡張計画により構成され、帝国海軍対露戦備の中核を為した。
背景
1895年（明治28年）4月の日清講和条約調印によって日清戦争が一段落つくと、領土･賠償金等での勝敗落差の実感（かつて普仏戦争が軍拡の必要性を説くときに好例とされた）[1]や賠償金の使途やロシアの南下政策などを背景に、政府内で戦後経営にかかわる意見が複数出された。政府は、第九議会（同年12月25日招集）に、渡辺国武大蔵大臣の財政意見書を若干修正した財政計画案（1896-1905年）を参考資料として提出した。
三国干渉の結果せっかく清に返還した遼東半島はロシアにより占有された。ロシアはシベリア鉄道を整備し、旅順を軍港として大拡張し、そこを拠点とする太平洋艦隊を充実させ、その脅威は到底往年の清の比ではなくなった。この時建造中だったのは1892年（明治25年）度の計画に基づく第一着の富士と八島、巡洋艦以下の若干に過ぎず、この新たな脅威に応じて内容を一新すべく、海軍大臣だった西郷従道が1896年（明治29年）に戦艦4、巡洋艦4を加える『海軍拡張計画』を提出した。しかしその実行着手後もロシアは大建艦計画に着手、優秀な戦艦をバルト海で建造するとともにフランスやアメリカに発注、しかもそのほとんど全てを東洋に派遣して太平洋艦隊を飛躍的に拡大する方針が明らかになったため、1897年（明治30年）度から巡洋艦2をはじめとする追加建造計画を併行して実施することになった。
この大計画の予算成立のため西郷従道が以下の主旨で内閣に説明書を提出している[2]。
- 一国または二国が東洋に派遣し得る勢力に対抗できる艦隊を備える。
- 大戦艦はスエズ運河を通れないので喜望峰を回らねばならないが、それには時間と費用を要し、また日英同盟で同盟国であるイギリス以外の国はこのコースには対応できるだけの石炭貯蔵所を持っていないので、燃料の供給ができない。
- 平時から日本艦隊に対抗できるだけの大戦艦群を東洋艦隊に常備するとすれば、本国艦隊の大部分を割き、大計画を立てて拡張するとともに、それらの大戦艦を整備修繕する工廠やドックを東洋に整備せねばならず、費用が引き合わない。
- それならば、非常の際に東洋に派遣する艦はスエズ運河を通過できる二級戦艦や巡洋艦だけであり、そのためには排水量15,000tのイギリス製最新式戦艦6隻を備え、また旧式戦艦に対しては一等巡洋艦を持ってすれば対抗可能である。
実際の戦後経営では、藩閥政府と民党側の一部とが提携する中、財政と公共投資の膨張など、積極的な国家運営に転換されるとともに、清の賠償金などを元に軍備が拡張された。なお1896年度 - 1905年度の軍拡費は、総額3億1,324万円にのぼった[3]（ただし第三期の海軍拡張計画を含まない第一期と第二期の計画分）。その構成比は、陸軍が32.4%（砲台建築費8.6%、営繕と初年度調弁費16.0%、砲兵工廠工場拡張費5.8%、その他1.9%）、海軍が67.6%（造船費40.0%、造兵費21.2%、建築費6.4%）であった。また財源の構成比は、清からの賠償金･山東半島還付報奨金が62.6%、租税が12.7%、国債金が24.7%であった。
計画内容
1896年（明治29年）度より1905年（明治38年）度までの10ヵ年計画（予算総額2億1,310万円）。
本計画以前より建造中であった甲鉄戦艦『富士』『八島』の2隻に加えて新たに戦艦4隻・装甲巡洋艦6隻と補助艦艇多数を建造し、戦艦6隻装甲巡洋艦6隻を中核とするバランスの取れた大艦隊を一挙に構築せんとした、極めて野心的な建艦計画である。
第一期拡張計画
概要
- 計画年次
- 計画概要
- 艦艇54隻建造。
- 予算総額
- 艦艇建造予算：9477万6245円84銭7厘
建造艦艇（計画）
建造艦艇（実際）
- 一等戦艦 - 1隻
- 一等巡洋艦 - 2隻
- 二等巡洋艦 - 3隻
- 通報艦 - 1隻
- 駆逐艦 - 8隻
- 一等水雷艇 - 5隻
- 二等水雷艇 - 28隻
- 第二十九号、第三十号、第三十一号、第三十二号、第三十三号、第三十四号、第三十五号、第三十六号、第三十七号、第三十八号、第三十九号、第四十号、第四十一号、第四十二号、第四十三号、第四十四号、第四十五号、第四十六号、第四十七号、第四十八号、第四十九号、第六十号、第六十一号、第六十二号、第六十三号、第六十四号、第六十五号、第六十六号
- 三等水雷艇 - 6隻
第二期拡張計画
概要
- 計画年次
- 計画概要
- 艦艇40隻建造。
- 予算総額
- 艦艇建造予算：1億1298万6098円99銭4厘
- 第一期計画追加[4]：533万8620円
建造艦艇（計画）
- 戦艦 - 3隻
- 一等巡洋艦 - 4隻
- 三等巡洋艦 - 2隻
- 水雷砲艦 - 2隻
- 水雷母艦兼工作船 - 1隻
- 駆逐艦 - 4隻
- 一等水雷艇 - 11隻
- 二等水雷艇 - 9隻
- 三等水雷艇 - 4隻
建造艦艇（実際）
- 一等戦艦 - 3隻
- 一等巡洋艦 - 4隻
- 三等巡洋艦 - 3隻
- 砲艦 - 2隻
- 二等砲艦 - 1隻
- 駆逐艦 - 15隻
- 一等水雷艇 - 11隻
- 二等水雷艇 - 9隻
- 三等水雷艇 - 4隻
計画実施の結果
本計画の推進によって帝国海軍の海軍力は従前の4倍以上に達する空前の大拡張を遂げ、イギリス、フランス、ロシア、イタリアに次ぎ、アメリカ合衆国とドイツを凌駕する世界第5位の大海軍国に躍進させるものであり、その実行により明治35年度にはイギリス、フランス、ロシアに次ぐ世界第4位の海軍力を持つこととなった[5]。
特に注目すべきは6隻の巡洋艦であり、以下の特色がある[6]。
- 約1万tと当時の巡洋艦としては大型。
- 攻撃力は主砲が8インチ4門、副砲6インチ14門（吾妻と八雲は12門）は、当時の戦艦主砲が12インチ4門であった他は全く同じであり、巡洋艦としては非常な重装備である。
- 諸事情からイギリス以外に発注する必要がありフランスで製造された吾妻とドイツで製造された八雲は副砲が6インチ12門でやや小型である他は、同一戦隊に編入して戦術運動を行うため船形はもちろん兵装制式も共通とし、実際には同型艦に近い。
- 防御力は戦艦のハーヴェイ鋼鉄9インチに対し極端な差がないハーヴェイ鋼鉄7インチを施してある。
- 速力は20ノットで当時の戦艦の18ノットよりは速いが、イギリスやフランスの当時持っていたいわゆる装甲巡洋艦よりは低い。
旧式戦艦にも対抗でき、新式戦艦に対しては退避できる。このコンセプトは後の巡洋戦艦または高速戦艦と同じであり、日露戦争の結果を見てイギリスは巡洋戦艦を産み、また各国とも競って大型で重装備の装甲巡洋艦を建造することになった。
(参考)その後の計画
第三期拡張計画
日露戦争直前、新たに追加された建艦計画である。
概要
- 計画年次
- 計画概要
- 艦艇7隻建造。
- 予算総額
- 艦艇建造予算：1億1500万円
建造艦艇（計画）
- 戦艦 - 2隻
- 一等巡洋艦 - 3隻
- 二等巡洋艦 - 2隻
建造艦艇（実際）
- 戦艦 - 3隻[7]
- 一等巡洋艦 - 3隻
- 砲艦 - 1隻
- 駆逐艦 - 2隻
軍艦2隻追加購入
当時チリとアルゼンチンは海軍拡張競争をしており、アルゼンチンがイタリアから装甲巡洋艦4隻を購入、さらに2隻を追加して艤装中であった。チリはこの巡洋艦6隻に対抗すべくサー・エドワード・J・リード（Sir Edward James Reed ）設計による戦艦『リベルタード』（Libertad ）と戦艦『コンスティトゥシオン』（Constitución ）をイギリスに発注していた。ところが両国は予算難から協定を結んで競争を中止しようとしたため、ロシアに買収されるおそれが出て来た。このことから日本は戦艦『ペレスヴェート』とその同型艦に対抗させるために駐英公使を通じて購入交渉を始めたが、ロシアの妨害が激しくまとまらなかった。イギリスは中立同盟国の立場からこれを自国海軍用に買収し、戦艦『トライアンフ』および戦艦『スイフトシュア』とした[8]。
日本は勅令による緊急支出をもって1600万円を充当し、イタリアで建造中であった巡洋艦『リヴァダヴィア』（Rivadavia ）、巡洋艦『モレノ』（Moreno ）をアルゼンチンより購入し、巡洋艦『春日』、巡洋艦『日進』と命名した。この2隻は日露開戦直後の明治37年3月16日に日本に到着、主力艦の不足を補う重要な活躍をした。なお両艦の回航に当たっては日英同盟に基づき、英国政府が全面的に有形無形の支援を行ない、ロシアの妨害あるいは拿捕・攻撃の企図より守り抜いた[8]。
日露戦争戦費による建造計画
明治37年3月に臨時軍事費が設定され、内艦艇建造その他の費用に充てるための「艦艇補足費（目）」を財源として以下の戦時建艦計画が策定・実施された。
建造艦艇（計画）
- 戦艦 - 2隻
- 装甲巡洋艦 - 4隻
- 二等巡洋艦 - 3隻
- 通報艦 - 2隻
- 駆逐艦 - 28隻
- 一等水雷艇 - 3隻
- 特号水雷艇（潜水艇） - 13隻
建造艦艇（実際）
- 戦艦 - 2隻
- 装甲巡洋艦 - 4隻
- 二等巡洋艦 - 1隻
- 通報艦 - 2隻
- 大型駆逐艦 - 1隻
- 中型駆逐艦 - 2隻
- 駆逐艦 - 28隻
- 駆逐艦（追加建造） - 4隻[9]
- 特号水雷艇 - 13隻
- 第一、第二、第三、第四、第五、第六、第七、第八、第九、第十、第十一、第十二、第十三
日露戦争終結直後の建造計画
概要
- 計画年次
- 明治40年度より同46年度までの7ヵ年計画。
- 計画概要
- 艦艇31隻建造。
- 予算総額
- 艦艇建造予算：7600万円
建造艦艇（計画）
- 戦艦 - 1隻（所要2万トン級 3隻、以下同じ）
- 装甲巡洋艦 - 3隻（1万8000トン級 4隻）
- 二等巡洋艦 - 3隻（4500トン級 3隻）
- 大型駆逐艦 - 6隻（900トン級 6隻）
- 駆逐艦 - 12隻（400トン級 24隻）
- 潜水艇 - 6隻（6隻）
建造艦艇（実際）
- 戦艦 - 2隻
- 装甲巡洋艦 - 1隻
- 二等巡洋艦 - 3隻
- 大型駆逐艦 - 1隻
- 潜水艇 - 2隻
関連項目
脚注
- ^ 「経済への悪影響を心配して平時の軍事支出を削減しても、ひとたび戦争に負けてしまえば莫大な賠償金を支払わねばならないので、平常の軍事費を削減してはいけないのだ、という論理」。加藤陽子『戦争の日本近現代史』講談社〈講談社現代新書1599〉、2002年、36-40頁。
- ^ 『日本戦艦物語(I)』p.70-p73。
- ^ ちなみに、一般会計の歳出決算額が開戦前の1893年度8,458万円（軍事費27.0%、国債費23.1%）から1896年度1億6,859万円（軍事費43.4%、国債費18.1%）に倍増し、翌1897年度から日露戦争中の1904年度まで2億円台で推移した。
- ^ 一等巡洋艦設計変更分
- ^ 『日本戦艦物語(I)』p.71。
- ^ 『日本戦艦物語(I)』p.74。
- ^ 内2隻は後に完成期繰上げ。
- ^ a b 『日本戦艦物語(I)』p.123-p.124。
- ^ 「臨時軍事費（款）」、「造船及び修理費（目）」の差し繰り支弁による追加建造。
参考文献
- 『海軍軍備沿革』（厳南堂書店）
- 戦史叢書『海軍軍戦備(1)』（朝雲新聞社）
- 小野圭司「六六艦隊構想の経済的側面--財政制約下での主力艦整備思想の最適解」、年報戦略研究3、戦略研究学会、2005年12月
- 福井静夫『日本戦艦物語(I)』光人社 ISBN 4-7698-0607-8
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