立教大学大学院経済学研究科・経済学部
立教大学経済学部（りっきょうだいがくけいざいがくぶ）は、立教大学が設置する経済学部。立教大学大学院経済学研究科（りっきょうだいがくだいがくいんけいざいがくけんきゅうか）は、経済学を研究する立教大学の大学院経済学研究科。
概要
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立教大学経済学部は、経済学科、経済政策学科、会計ファイナンス学科の3学科からなる。1883年に教育令によって日本の大学の先駆けとして設立されたアメリカ合衆国式カレッジの立教大学校では、ヨーロッパ中世以来のリベラル・アーツの伝統を引き継ぐアーツ・サイエンス教育が行われ、自然科学、人文科学とともに、社会科学科目として経済学や会計学が講じられた[1]。経済学の教科書には英国の経済学者のソロルド・ロジャースの経済書、論理学にはウィリアム・ジェヴォンズ（漢名：日奔斯）の書籍などが用いられ[2]、会計学は大学本館（1号館）の別称・モリス館の名で知られるアーサー・ラザフォード・モリスが教えた[1]。当時、ロジャースの経済書の邦訳書がそれぞれ高橋達郎、小山雄、小笠原利孝らによって、ジェヴォンズの『貨幣論』の邦訳書が大島貞益によって文部省を始めとする諸官庁から主に出版されるなどしていたが[3]、立教大学校では原書で講じられ、英語教育も兼ねられていた[2]。
1907年の専門学校令を受けて立教大学として発足した時に現在の経済学部と経営学部の直接的なルーツとなる商科が設立され[4]、文科として設置された文学部と共に学部教育としては立教大学最古の歴史を持っている[5]。
1922年、大学令を受けて大学になった際に商学部が設置され、1924年には商学部経済学科が設置された。当時の商学部は商学科と経済学科の2学科から構成され、英語教育にも特色があった。商学部長を務めた久保田富次郎によると、英語は予科の2年間でかなり鍛えられるが、商学部に進んでからも本科の3年間を通じて毎週少なくとも8時間の授業があったという。この8時間は教科の種類によりだいたい2時間づつの4科目で構成された。第1の科目は普通英文解釈で、教科書は論文戯曲等の文学書が用いられた。第2は主に外国人との対話（英会話）の授業だった。第3は、普通英語及び商業英語の英作文で、第4は英語経済学であった。文学部の英語科とは独立して運営され、経済学説の研究も含まれていた。こうした学部教育以外にも英語会（ESS）の組織があり、教壇の教えで足りない所が補われていた。英語会は根岸由太郎の指導の元、会話・演説の演習に務めており、外国人教師も協力する体制が組まれていた。英語の講座は、根岸のほかに、井出義行（第10代東京外事専門学校校長、東京外国語大学学長事務取扱）、峰尾都治（後の旧制東京高等学校校長）、武藤安雄が担任し、商業英語は、小野秀太郎（英文通信の権威、朝日新聞外報部元記者、東京英語専修学校／現・立教大学卒[6][7][8]）、隅本の2氏が教授した。その他、外国人教師として米国人のマケックニ、フート、コードウェル、英国人のハロルド・スパックマン、エドワード・ガントレットが教えた[9]。
1931年に商学部は経済学部と改称された。当時は法学部が設置されてなかったため、商学部と以後の経済学部に法学の教授陣が所属し、昭和初期には元学長の木村重治、須藤吉之祐、元総長の三辺金蔵（慶應義塾大学名誉教授）、元理事長の河西太一郎（立教大学名誉教授）、立教英国学院創設者の縣康、伊藤重治郎（早稲田大学元教授）らを始めとする経済・商業の教授陣とともに、中村進午（一橋大学名誉教授）や、中野登美雄（早稲田大学第5代総長）、星野辰雄（渋沢栄一の子）など、法学部にも伍する法学教授陣を擁して、経済学・商学と法学が同学部で講じられた。当時も英語教育にも力点が置かれ、予科や文学部のみならず経済学部においても、英訳、英作文、英会話、商業英語などの科目が多く設置されていた[10]。経済史の開拓者である滝本誠一も教鞭を執った[11]。
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木村重治（立教大学学長、経済学部長） -
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1943年には、能率の父として知られる上野陽一（日本初の経営コンサルタント）が、戦時下で経営が厳しくなっていた立教学院の企画委員となり、経済学部長及び経済学部経営経済学科長に就き、大学運営を支えた[12][13]。また、同年に経済学部経済学科は国家経済学科、経済学部商学科は経営経済学科と改称された。
1949年、新制大学として認可を受けて文学部、経済学部、理学部が設置され、新制大学認可後の経済学部は経済学科と経営学科から構成された。1952年には、地方財政学の権威である藤田武夫（立教大学名誉教授）が経済学科長に就任。藤田は1959年から経済学部長を務め、大学施設の増築にともない大学院読書室の開設を実現し、経営学科（現・経営学部）のスタッフの充実に尽力した[14]。
2002年に会計ファイナンス学科が設置され、2006年には経営学科が経営学部として独立した[15]。同年、新たに経済政策学科も設置され、現在に至る。
沿革
[編集]- 1859年 - タウンゼント・ハリスの支援のもと江戸幕府の長崎奉行の要請でジョン・リギンズとチャニング・ウィリアムズが長崎に私塾を創設。
- 1870年 - ウィリアムズが大阪・川口の与力町に英学講義所（後の大阪・英和学舎）を設立。
- 1874年 - ウィリアムズにより東京・築地に立教学校が設立。
- 1883年 - 教育令による立教大学校を設立（旧制大学）。
- 1887年 - 大阪・英和学舎が立教大学校と合併。
- 1907年 - 専門学校令により立教大学と改称、文科・商科を設置。
- 1922年 - 大学令による旧制大学に昇格、文学部・商学部を設置。
- 1924年 - 商学部経済学科を設置。
- 1931年 - 商学部を経済学部と改称。
- 1943年 - 経済学部経済学科を国家経済学科、経済学部商学科を経営経済学科と改称。
- 1949年 - 新制大学として認可、文学部・経済学部・理学部を設置。
- 2002年 - 会計ファイナンス学科を設置。
- 2006年 - 経営学科が経営学部として独立、経済政策学科を設置。
- 2007年 - 経済学部開設100年を迎える。
学部・学科
[編集]- 経済学部
- 経済学科
- 経済政策学科
- 会計ファイナンス学科
大学院
[編集]- 経済学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
- 経済学専攻
組織
[編集]- 経済学部長・経済学研究科委員長：内野一樹[16]
刊行物
[編集]立教大学経済学研究会は教員と院生の研究成果を広く公開する為、以下の冊子（紀要）を発行している[17]。
- 「立教経済学研究」
主な教職員
[編集]（五十音順）
- アンドリュー・デウィット（経済学者、立教大学経済学部経済政策学科教授）
- 池上岳彦（経済学者、立教大学経済学部経済学科教授、立教大学副総長、東京都税制調査会会長[18]）
- 井上雅雄（労働経済学者、立教大学経済学部経済学科教授）
- 内野一樹（経済学者、立教大学経済学部経済学科教授、経済学部長、経済学研究科委員長）
- 老川慶喜（経済学者、歴史学者、立教大学経済学部教授）
- 大橋英五（会計学者、立教大学経済学部会計ファイナンス学科教授、元立教大学総長）
- 郭洋春（経済学者、立教大学経済学部経済学科教授、立教大学総長、元経済学部長、元経済学研究科委員長）
- 佐々木隆治（経済学者、立教大学経済学部経済学科准教授、立教大学経済研究所副所長）
- 首藤若菜（経済学者、立教大学経済学部経済政策学科教授）
- 中島俊克（歴史学者、立教大学経済学部経済学科教授）
- 福島清彦（経済学者、立教大学経済学部経済政策学科特任教授）
- 真壁昭夫（経済学者、法政大学大学院政策創造研究科教授、立教大学経済学部会計ファイナンス学科兼任講師）
- 山口義行（経済学者、立教大学経済学部経済学科教授）
著名な出身者
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b 平沢信康「近代日本の教育とキリスト教(7)」『学術研究紀要』第18巻、鹿屋体育大学、1997年9月、31-42頁。
- ^ a b 国立国会図書館デジタルコレクション 『立教大学一覧』昭和14年度 2頁 昭和14年
- ^ 杉原 四郎「明治初期における欧米経済書の伝来 : 『諸官廳所蔵洋書目録』を中心として」『關西大學經済論集』第22巻第5号、關西大学經済學會、1973年3月、563-579頁、ISSN 04497554。
- ^ “学校法人 立教学院 沿革”. 2019年8月10日閲覧。
- ^ “立教大学 経済学部 学部長メッセージ”. 2019年8月10日閲覧。
- ^ 『立教大学新聞 第87号』 1925年（大正14年）1月5日
- ^ 『立教大学新聞 第10号』 1925年（大正14年）1月20日
- ^ 『立教大学新聞 第16号』 1925年（大正14年）5月15日
- ^ 『立教大学新聞 第29号』 1926年（大正15年）3月15日
- ^ 国立国会図書館デジタルコレクション 『立教大学一覧 昭和8年3月』 41頁-42頁 1933年
- ^ 『立教大学新聞 115号』 昭和7年9月22日
- ^ 日外アソシエーツ「20世紀日本人名事典」 『上野 陽一』 ‐ コトバンク
- ^ 豊田 雅幸「教育における戦時非常措置と立教学院 : 立教理科専門学校の設立と文学部閉鎖問題」『立教学院史研究』第2巻、立教学院史資料センター、2004年3月、83-118頁。
- ^ 宮川 宗弘「藤田武夫先生記念号によせて」『立教經濟學研究』第24巻第4号、立教大学経済学部、1971年1月、1-2頁。
- ^ “立教大学 立教大学の歴史・沿革”. 2019年8月10日閲覧。
- ^ “立教大学経済学部 経済学研究科 2019年度履修要項 第274頁”. 2019年8月10日閲覧。
- ^ “立教経済学研究”. 立教大学 経済学部 / 大学院経済学研究科公式サイト. 2022年8月10日閲覧。
- ^ “東京都税制調査会委員名簿”. 2019年8月10日閲覧。
外部リンク
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