小郡駐屯地
| 小郡駐屯地 | |
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| 位置 | |
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| 所在地 | 福岡県小郡市小郡2277 |
| 座標 | 北緯33度24分18秒 東経130度32分56秒 / 北緯33.40500度 東経130.54889度座標: 北緯33度24分18秒 東経130度32分56秒 / 北緯33.40500度 東経130.54889度 |
| 概要 | |
| 駐屯地司令 | 第5施設団長 |
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| 開設年 | 1953年 |
小郡駐屯地（おごおりちゅうとんち、JGSDF Camp Ogori）とは、福岡県小郡市小郡2277に所在し、第5施設団等が駐屯する陸上自衛隊の駐屯地である。
概要
小郡駐屯地は、1953年（昭和28年）12月10日小郡村（当時）の熱心な誘致活動により、鹿屋駐屯地から独立第535施設大隊が移駐し[1]、保安隊小郡駐とん地として開設[2]した。
駐屯地司令は、第5施設団長が兼務。
沿革
保安隊小郡駐屯地
陸上自衛隊小郡駐屯地
- 1954年（昭和29年）
- 1956年（昭和31年）
- 1961年（昭和36年）8月17日：第5施設団編成完結。地区施設隊及び施設野整備隊を第5施設団に編合。
- 1964年（昭和39年）
- 1966年（昭和41年）
- 2月21日：第2施設群本部が飯塚駐屯地に移駐。
- 4月1日：第5施設団音楽隊が発足。
- 1973年（昭和48年）
- 7月31日：第302架橋中隊を廃止。
- 8月1日：
- 第106施設大隊を基幹として第9施設群（群本部、本部中隊、第323～325施設中隊、第305ダンプ車両中隊、第303施設器材中隊）が新編。
- 第103施設器材隊を新編。
- 1976年（昭和51年）3月25日：第317施設野整備隊を廃止。
- 1981年（昭和56年）3月25日：第305ダンプ車両中隊を第5施設団直轄部隊に新編。
- 1989年（平成元年）3月24日：第103施設器材隊に整備中隊を新編。
- 2000年（平成12年）3月28日：第103施設器材隊整備中隊を廃止し、特殊器材中隊を編成。
- 2005年（平成17年）
- 3月27日：第323～第325、第345施設中隊、第303施設器材中隊を廃止。
- 3月28日：第9施設群を機能別中隊に改編。第373～第376施設中隊を新編。
- 2008年（平成20年）3月26日：第4施設群第303水際障害中隊が宇都宮駐屯地から移駐し、第9施設群隷下に編入。
- 2013年（平成25年）3月26日：
- 第9施設群第303水際障害中隊を第5施設団直轄部隊に編成替え。
- 第9施設群第373施設中隊及び第374施設中隊を廃止し、第391施設中隊を新編。
駐屯部隊
西部方面隊隷下部隊
- 第5施設団
- 第5施設団本部
- 第5施設団本部付隊
- 第9施設群
- 第9施設群本部
- 本部管理中隊
- 第375施設中隊
- 第391施設中隊
- 第103施設器材隊
- 第303水際障害中隊
- 第305ダンプ車両中隊
- 西部方面後方支援隊
- 第103施設直接支援大隊
- 第103施設直接支援大隊本部
- 第103施設直接支援大隊本部付隊
- 整備隊：第5施設団を支援
- 第2直接支援中隊：第9施設群を支援
- 第103施設直接支援大隊
- 西部方面会計隊
- 第361会計隊
- 西部方面システム通信群
- 第102基地システム通信大隊
- 第321基地通信中隊
- 小郡派遣隊
- 第321基地通信中隊
- 第102基地システム通信大隊
- 小郡駐屯地業務隊
防衛大臣直轄部隊
- 警務隊
- 西部方面警務隊
- 第134地区警務隊
- 小郡派遣隊
- 第134地区警務隊
- 西部方面警務隊
最寄の幹線交通
重要施設
- 中央変電所（超高圧変電所）（朝倉郡筑前町）
- 熊本幹線（中央変電所から熊本変電所までの亘長81.29 km[4]の、50万Vの送電線路）
- 佐賀幹線（西九州変電所から中央変電所までの亘長72.81 km[4]の、50万Vの送電線路）
- 脊振幹線（中央変電所から脊振変電所までの亘長30.77 km[4]の、50万Vの送電線路）
- 豊前西幹線（中央変電所から豊前変電所までの亘長42.06 km[4]の、50万Vの送電線路）
- 西日本鉄道 筑紫車庫・筑紫工場（西鉄最大の車両基地・車両工場）（筑紫野市）
- 鳥栖貨物ターミナル駅（九州地方の最重要物流拠点の１つ）(佐賀県鳥栖市・福岡県小郡市・福岡県久留米市)
- 鳥栖流通業務団地（九州地方の最重要物流拠点の1つ）
- 鳥栖ジャンクション（九州の最重要交通拠点の１つ）
- 航空自衛隊脊振山分屯基地（レーダーサイト）
出典
- ^ a b 第5施設団HP 小郡駐屯地のあゆみ
- ^ a b “保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和28年政令第350号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1953年11月19日). 2017年7月15日閲覧。
- ^ “自衛隊法施行令(昭和29年政令第179号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1954年6月30日). 2016年5月12日閲覧。
- ^ a b c d 九州電力 (2015年4月30日). “第91期（平成26年度）有価証券報告書”. 2015年8月30日閲覧。
外部リンク
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