東洋建設株式会社
TOYO CONSTRUCTION CO.,LTD.

種類	株式会社
市場情報	東証プライム 1890 1962年10月15日上場
本社所在地	日本 〒101-0051 東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 神保町三井ビルディング10・11階
本店所在地	〒541-0043 大阪市中央区高麗橋四丁目1番1号 興銀ビル7階
設立	1929年（昭和4年）7月3日
業種	建設業
法人番号	9120001077496
事業内容	建築・土木・不動産・コンサルティング
代表者	代表取締役会長 毛利茂樹 代表取締役社長兼執行役員社長 武澤恭司 代表取締役兼執行役員副社長 濱邉修一
資本金	140億4,900万円（2024年3月期）[1]
売上高	連結：1,867億8100万円 （2024年3月期）[1]
純利益	連結：70億1,600万円 （2024年3月期）[1]
総資産	連結：1,641億6,000万円 （2024年3月期）[1]
従業員数	連結：1,656人 単体：1,311人 （2024年3月31日現在）[1]
決算期	3月31日
主要株主	前田建設工業 20.19% WK 1 LIMITED 9.75% WK 2 LIMITED 9.74% 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 7.22% WK 3 LIMITED 6.24% Yamauchi-No.10 Family Office 2.78% 日本カストディ銀行（信託口） 1.86% 東洋建設共栄会 1.82% BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) 1.74% 三菱UFJ銀行 1.37% （2024年3月31日現在）[1]
主要子会社	トマック タチバナ工業 テクオス
外部リンク	https://www.toyo-const.co.jp/
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東洋建設株式会社（とうようけんせつ）は、本店を大阪市中央区に、本社を東京都千代田区に置く総合建設会社。東証プライム上場、JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ^[2]。三水会 ^[3]とその後身社長会である水曜会およびみどり会のメンバー会社^[4]で三和グループに属している。インフロニア・ホールディングスの持分法適用会社^[5]。

海洋土木大手（マリコン）で、陸上・建築・海外へ展開。

• 本社所在地：東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 神保町三井ビルディング10・11階
• 本店所在地：大阪府大阪市中央区高麗橋四丁目1番1号
• 支店：北海道（札幌）、東北（仙台）、関東（東京）、関東建築（東京）、横浜、北陸（金沢）、名古屋、中国（広島）、四国（高松）、九州（福岡）、国際（東京）
• 海外営業所／ マニラ、ハノイ、ジャカルタ　出張所／プノンペン、ヤンゴン
• 研究所：鳴尾（西宮市）、美浦（茨城県）

• 建設業者許可番号：国土交通大臣許可（特-24）第2405号
• 一級建築士事務所登録：東京都知事登録第015842号／大阪府知事登録（ホ）第11580号
• 宅地建物取引業者免許：国土交通大臣免許(13)第1385号
• 建設コンサルタント登録：建15第1570号
• 測量業登録：第（10）3127号
• 地質調査業登録：質16第2204号

• 1929年（昭和4年）7月3日 - 西宮市鳴尾地先を埋立て、工業港を建設することを目的として、南満州鉄道と山下汽船の共同出資により、阪神築港株式会社を設立。
• 1935年（昭和10年） - 本店を大阪市に移転。
• 1961年（昭和36年）- 株式を東京証券取引市場　第二部へ上場。
• 1964年（昭和39年）- 東洋建設株式会社に商号変更。
• 1964年（昭和39年） - 東京証券取引市場　第一部へ指定替。
• 1970年（昭和45年） - 日立造船臨海工事を吸収合併。
• 1972年（昭和47年） - 海外に進出（シンガポール営業所）。翌年にはマニラ営業所を設置。
• 1976年（昭和51年） - 東京本社開設（千代田区）。建築部門拡充。
• 1987年（昭和62年） - 現行の社章制定。
• 1992年（平成4年） - 総合技術研究所設置。
• 1999年（平成11年） - ISO 9001を全社認証取得完了。
• 2001年（平成13年） - ISO 14001を全社認証取得完了。
• 2007年（平成19年） - 東京本社を江東区に移転。
• 2019年（平成31年） - 本社を千代田区に移転。

• 紀の川市新庁舎
• 古河市福祉の森総合会館
• 府警総合訓練施設
• 春日部合同庁舎
• 長良川サービスセンター
• 函館税務署
• 東京税関コンテナ検査センター
• ながしま遊館^[6]

• 東京国際空港庁舎
• 関西国際空港立体駐車場・空港駅
• 南港国際フェリーターミナル
• 神戸税関Ｘ線検査場
• 羅臼漁港換気塔

• 蓮田白岡処理場
• 淡路クリーンセンター
• ヒダン船橋工場
• 大牟田・荒尾ゴミ処理施設
• 武蔵野フーズカムス第二工場
• 鳴門ごみ焼却場

• ハーバーランド情報文化ビル
• タイムズスクエアビル・本館
• イオン栗原ショッピングセンター
• イオン泉大沢ショッピングセンター
• イオン名取ショッピングセンター

1. ^ ^{a b c d e f} 東洋建設株式会社 (26 June 2024). 第104期有価証券届出書 (PDF) (Report). 2024年7月20日閲覧。
2. ^ JPX日経中小型株指数構成銘柄一覧　(2021年9月30日時点） jpx.co.jp 2021年10月4日公表 2021年10月8日閲覧。
3. ^ 田中彰「六大企業集団の無機能化 : ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」『同志社商学』第64巻第5号、同志社大学商学会、2013年3月、330-351頁、CRID 1390290699890654464、doi:10.14988/pa.2017.0000013201、ISSN 0387-2858、NAID 110009605659。 
4. ^ “メンバー会社一覧”. みどり会. 2024年3月16日閲覧。
5. ^ インフロニア・ホールディングス株式会社 (25 June 2024). 第3期有価証券届出書 (PDF) (Report). 2024年7月20日閲覧。
6. ^ “ながしま遊館（中部地区）”. 公共建築協会 (2010年). 2017年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年2月26日閲覧。

• 日本の企業一覧 (建設)

• 東洋建設

表 話 編 歴 三和グループ・みどり会
あ行	アート引越センター あいおいニッセイ同和損害保険 朝日ウッドテック アズワン 天辻鋼球製作所 荒川化学工業 新家工業 ECC 一冨士フードサービス イトキン 岩崎通信機 岩谷産業 上村工業 auカブコム証券（注1） エクセディ 江崎グリコ SBSホールディングス NSD エヌオーイー NTN オークラヤ住宅 大阪ソーダ 大西 大林組（注4） 大林道路 奥村組土木興業 オリエンタル白石 オリックス
か行	学生情報センター カサタニ 関西ペイント（注6） KISCO キミカ 牛乳石鹸共進社 クラシエ クリナップ 栗原工業 グリーンスタンプ くろがね工作所 京成電鉄 建設技術研究所 公益社 神戸製鋼所（注3） 国際興業 コスモエネルギーホールディングス コニカミノルタ コニシ 小林クリエイト 小林製薬
さ行	堺化学工業 サクラクレパス ザ・パック 三桜工業 サンスター サンセイテクノス サントリーホールディングス サンリオ JNC ジェーシービー CBC 島精機製作所 島田商事 シマノ（注4） シミックホールディングス 昭和丸筒 新関西製鐵 神鋼環境ソリューション 新明和工業（注7） 鈴乃屋 積水化学工業 積水化成品工業 積水樹脂 積水ハウス（注4） 錢高組 錢屋アルミニウム製作所 センコーグループホールディングス 全日警 双日（注3）（注4）（注6） 象印マホービン 損害保険ジャパン（注2）（注3）（注5）（注7）
た行	大栄電気 大王製紙 大京 大光電機 大末建設 ダイダン（注4） 大同生命保険 大日本除虫菊 ダイハツ工業 ダイハツディーゼル 太陽生命保険 ダイワボウホールディングス 髙島屋 辰馬本家酒造 田辺三菱製薬（注1） 田村駒 中央自動車工業 月島ホールディングス TIS T&Dフィナンシャル生命保険 TOA 帝人 デンキョーグループホールディングス トーア紡コーポレーション（注6） 東京會舘 東畑建築事務所 東宝 東洋カーマックス 東洋建設 東洋紙業 TOYO TIRE 東洋電機製造 東洋不動産 東リ 徳島大正銀行 トクヤマ（注6）
な行	中山製鋼所 名村造船所 南海電気鉄道 ニチイ学館 日新 日東電工 日本瓦斯 日本コンクリート工業 野村ホールディングス ノーリツ鋼機
は行	ハーモニック パイロットコーポレーション ハウス食品 原田産業 パレスホテル（注2） 阪急電鉄 阪急阪神百貨店 阪急阪神ホテルズ 阪急阪神不動産 阪九フェリー ビジネスコンサルタント 日立製作所（注2）（注3）（注7） 日立グローバルライフソリューションズ（注7） 日立造船（注7） 非破壊検査（注4） フジキン 藤田観光 フランスベッド フルサト・マルカホールディングス プロテリアル（注7） ぺんてる
ま行	毎日新聞社 松本油脂製薬 丸善石油化学 マンダム 味覚糖 ミサワホーム 三菱UFJ銀行（注1） 三菱UFJモルガン・スタンレー証券（注1） 三菱UFJ信託銀行（注1） 三菱UFJニコス（注1） 三菱UFJリサーチ&コンサルティング（注1） 三菱HCキャピタル（注1）（注7） 三ツ星ベルト モリ工業 森下仁丹
や行	ヤマトインターナショナル UCC上島珈琲 UBE UBE三菱セメント（注1） ユニオン ユニチカ ユニ・チャーム 寄神建設
ら行	リンクレア ロックペイント 六甲バター ロッテ ロングライフホールディング
わ行	ワキタ
廃止	デジタル 日立化成工業（注7） 日立金属（注7） 日立電線（注7） 藤沢薬品工業
脱退	旭屋書店 アステラス製薬 アプラス オートバックスセブン 大阪セメント 京セラ コロンバン シュナイダーエレクトリックホールディングス タカラブネ タキロンシーアイ ナブテスコ 日新製鋼 久光製薬 福助 HOYA 三菱ロジスネクスト（注1） ヤマギワ レゾナック ロジスネクストユニキャリア（注1）
関連項目	LGエレクトロニクス 岩井財閥 トヨタ自動車 三水会 三和銀行 シャープ 最勝会グループ 春光グループ 鈴木商店 鴻池財閥 山口財閥 久原財閥 日産コンツェルン 日窒コンツェルン
注釈 （注1）は三菱グループでもある。 （注2）は芙蓉グループでもある。 （注3）は第一勧銀グループでもある。 （注4）は大輪会グループでもある。 （注5）は古河グループでもある。 （注6）は最勝会グループでもある。 （注7）は春光グループでもある。 カテゴリ