株式会社デジタル
Digital Electronics Corporation

種類	株式会社
市場情報	非上場
本社所在地	日本 〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜4丁目4番9号
設立	1972年（昭和47年）7月22日
業種	精密機器
法人番号	4120001031219
事業内容	FA用タッチパネル（操作表示器）、制御機器及び産業用警報・信号・表示灯の開発、製造、販売
資本金	3,929,155,000円
売上高	非公開
総資産	非公開
従業員数	単体660名、連結959名 （2014年12月31日現在）
決算期	12月
主要株主	非公開
主要子会社	Pro-face Europe B.V. （ヨーロッパ現地法人） 他
外部リンク	http://www.proface.co.jp/
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株式会社デジタル（英文表記：Digital Electronics Corporation）とは、大阪府大阪市中央区に本社を置く精密機械メーカーであった。

2017年9月1日、シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社と合併した^[1]。

まだ、「デジタル」という言葉すら、それほど日本の社会では馴染み深くはなかった1972年（昭和47年）。『デジタル技術を利用した優れた製品を世に送り出し、社会に貢献したい。』そのような思いから設立された会社が「デジタル電子株式会社」であった。以来、今日に至るまで産業用機械を開発・販売し続けている。 みどり会の会員企業^[2]であり三和グループに属していた^{[注 1]}。

• 1972年（昭和47年）7月22日 - 大阪府八尾市に「デジタル電子株式会社」が設立。
• 1974年（昭和49年） - 商号を「株式会社デジタル」に変更。
• 1985年（昭和60年） - アメリカのシカゴに現地法人「International Digital Electronics Inc.」を設立。
• 1988年（昭和63年） - アメリカ法人の「International Digital Electronics Inc.」をシリコンバレーに移転。
• 1989年（平成元年）- 世界初の「プログラマブル表示器」を発表。
• 1990年（平成2年）
  • 顧客サービスの一環として、「技術サポートダイヤル」を開設。
  • カナダ法人「INDE Electronics,Inc.」を設立。
• 1991年（平成3年）- 世界初の「パネルコンピュータ」を発表。
• 1992年（平成4年）- 大阪府大阪市住之江区に移転。
• 1995年（平成7年）- 韓国ソウル市に「Pro-face Korea Co.,Ltd.」を設立。
• 1996年（平成8年）
  • オランダアムステルダムに「Pro-face Europe B.V.」を設立。
  • 品質管理・保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得。
  • 世界初の「コントローラ付き表示器」を発表。
• 1997年（平成9年）
  • 日本証券業協会に株式を店頭登録。
  • 業界初のWindows対応の画面作成ソフトウェア「GP-Pro」を開発。
• 1998年（平成10年） - 大阪府和泉市のトリヴェール和泉に「和泉事業所」を開設。
• 1999年（平成11年） - マイクロソフト社との間で「Windows CE」のシステムインテグレータ契約を結ぶ。
• 2001年（平成13年）
  • アメリカ企業の「Xycom Automation,Inc.（現在の子会社である「Pro-face America, Inc.」）」を買収提携。
  • 世界各国の顧客のための「ワールドワイドサポート体制」が確立される。
  • 表示器付きコントローラ「ロジタッチ」を開発。
• 2002年（平成14年）
  • 「シュネデール・エレクトリックS.A.社」との間で企業活動全般における資本提携。
  • 中国の無錫に生産ラインを建設。
• 2011年（平成23年） - 同じくシュネデール・エレクトリック傘下であるシグナリング機器（警報・信号・表示灯）メーカーのアロー株式会社と合併。
• 2014年（平成26年）- 大阪府大阪市中央区に移転。
• 2017年（平成29年）9月1日 - シュナイダーエレクトリックホールディングス（株）と合併^[1][3]。なお「Pro-face｣ブランドは引き続き維持される^[4]。

• プログラマブル表示器（タッチパネル表示器）
• 表示器付きコントローラ
• 産業用コンピュータ
• フラットパネルディスプレイ
• 画面作成ソフトウェア「GP-Pro EX」 など

• 音声合成警報器
• 電子音響機器
• モーターサイレン
• 積層式表示灯
• 回転灯 など

• Pro-face China International Trading Co., Ltd.（中華人民共和国）
• Wuxi Pro-face Electronics Co., Ltd.（中華人民共和国）
• Pro-face Korea Co., Ltd.（大韓民国）
• Pro-face Taiwan Co., Ltd.（中華民国（台湾））
• Pro-face South-East Asia Pacific Co., Ltd.（タイ王国）
• Pro-face Singapore（シンガポール）
• Pro-face Indonesia（インドネシア）
• Pro-face India（インド）
• Pro-face Australia（オーストラリア）
• Pro-face America, Inc.（アメリカ合衆国）
• Pro-face Brazil（ブラジル）
• Pro-face Canada（カナダ）
• Pro-face Mexico（メキシコ）
• Pro-face Europe B.V.（オランダ、ポーランド、ロシア、オーストリア）
• Pro-face Turkey （トルコ）
• Pro-face Pro-face Deutschland GmbH（ドイツ）
• Pro-face France S.A.S.（フランス）
• Pro-face Deutschland GmbH（ドイツ連邦共和国）
• Pro-face Italia S.p.a.（イタリア）
• Pro-face Northern Europe ApS（デンマーク）
• Pro-face Sweden AB（スウェーデン）
• Pro-face UK Ltd（イギリス）
• Pro-face España（スペイン）
• Pro-face Schweiz GmbH（スイス）

• 工業製品
• 精密機械
• ファクトリーオートメーション（FA）
• デジタル
• アナログ
• 計測
  • 計測工学

• 株式会社デジタル 公式サイト

表 話 編 歴 三和グループ・みどり会
あ行	アート引越センター あいおいニッセイ同和損害保険 朝日ウッドテック アズワン 天辻鋼球製作所 荒川化学工業 新家工業 ECC 一冨士フードサービス イトキン 岩崎通信機 岩谷産業 上村工業 auカブコム証券（注1） エクセディ 江崎グリコ SBSホールディングス NSD エヌオーイー NTN オークラヤ住宅 大阪ソーダ 大西 大林組（注4） 大林道路 奥村組土木興業 オリエンタル白石 オリックス
か行	学生情報センター カサタニ 関西ペイント（注6） KISCO キミカ 牛乳石鹸共進社 クラシエ クリナップ 栗原工業 グリーンスタンプ くろがね工作所 京成電鉄 建設技術研究所 公益社 神戸製鋼所（注3） 国際興業 コスモエネルギーホールディングス コニカミノルタ コニシ 小林クリエイト 小林製薬
さ行	堺化学工業 サクラクレパス ザ・パック 三桜工業 サンスター サンセイテクノス サントリーホールディングス サンリオ JNC ジェーシービー CBC 島精機製作所 島田商事 シマノ（注4） シミックホールディングス 昭和丸筒 新関西製鐵 神鋼環境ソリューション 新明和工業（注7） 鈴乃屋 積水化学工業 積水化成品工業 積水樹脂 積水ハウス（注4） 錢高組 錢屋アルミニウム製作所 センコーグループホールディングス 全日警 双日（注3）（注4）（注6） 象印マホービン 損害保険ジャパン（注2）（注3）（注5）（注7）
た行	大栄電気 大王製紙 大京 大光電機 大末建設 ダイダン（注4） 大同生命保険 大日本除虫菊 ダイハツ工業 ダイハツディーゼル 太陽生命保険 ダイワボウホールディングス 髙島屋 辰馬本家酒造 田辺三菱製薬（注1） 田村駒 中央自動車工業 月島ホールディングス TIS T&Dフィナンシャル生命保険 TOA 帝人 デンキョーグループホールディングス トーア紡コーポレーション（注6） 東京會舘 東畑建築事務所 東宝 東洋カーマックス 東洋建設 東洋紙業 TOYO TIRE 東洋電機製造 東洋不動産 東リ 徳島大正銀行 トクヤマ（注6）
な行	中山製鋼所 名村造船所 南海電気鉄道 ニチイ学館 日新 日東電工 日本瓦斯 日本コンクリート工業 野村ホールディングス ノーリツ鋼機
は行	ハーモニック パイロットコーポレーション ハウス食品 原田産業 パレスホテル（注2） 阪急電鉄 阪急阪神百貨店 阪急阪神ホテルズ 阪急阪神不動産 阪九フェリー ビジネスコンサルタント 日立製作所（注2）（注3）（注7） 日立グローバルライフソリューションズ（注7） 日立造船（注7） 非破壊検査（注4） フジキン 藤田観光 フランスベッド フルサト・マルカホールディングス プロテリアル（注7） ぺんてる
ま行	毎日新聞社 松本油脂製薬 丸善石油化学 マンダム 味覚糖 ミサワホーム 三菱UFJ銀行（注1） 三菱UFJモルガン・スタンレー証券（注1） 三菱UFJ信託銀行（注1） 三菱UFJニコス（注1） 三菱UFJリサーチ&コンサルティング（注1） 三菱HCキャピタル（注1）（注7） 三ツ星ベルト モリ工業 森下仁丹
や行	ヤマトインターナショナル UCC上島珈琲 UBE UBE三菱セメント（注1） ユニオン ユニチカ ユニ・チャーム 寄神建設
ら行	リンクレア ロックペイント 六甲バター ロッテ ロングライフホールディング
わ行	ワキタ
廃止	デジタル 日立化成工業（注7） 日立金属（注7） 日立電線（注7） 藤沢薬品工業
脱退	旭屋書店 アステラス製薬 アプラス オートバックスセブン 大阪セメント 京セラ コロンバン シュナイダーエレクトリックホールディングス タカラブネ タキロンシーアイ ナブテスコ 日新製鋼 久光製薬 福助 HOYA 三菱ロジスネクスト（注1） ヤマギワ レゾナック ロジスネクストユニキャリア（注1）
関連項目	LGエレクトロニクス 岩井財閥 トヨタ自動車 三水会 三和銀行 シャープ 最勝会グループ 春光グループ 鈴木商店 鴻池財閥 山口財閥 久原財閥 日産コンツェルン 日窒コンツェルン
注釈 （注1）は三菱グループでもある。 （注2）は芙蓉グループでもある。 （注3）は第一勧銀グループでもある。 （注4）は大輪会グループでもある。 （注5）は古河グループでもある。 （注6）は最勝会グループでもある。 （注7）は春光グループでもある。 カテゴリ