チューリッヒ・インシュアランス・グループ
Zurich Insurance Group Ltd.

チューリッヒの本店
種類	公開会社
市場情報	SIX: ZURN
本社所在地	スイス （連絡先）Mythenquai 2, P.O. Box 8022 Zurich, Switzerland
設立	1872年
業種	保険業
事業内容	持株会社
代表者	最高経営責任者（CEO）マリオ・グレコ
売上高	58,848百万 US$（2022）[1]
純利益	6,451百万 US$（2022）[1]
総資産	377,782百万 US$（2022）[1]
従業員数	グループ総数 約60,000人（2022）[1]
外部リンク	https://www.zurich.com/
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チューリッヒ・インシュアランス・グループ（英: Zurich Insurance Group Ltd.）は、スイスに本社を置く世界有数の保険グループである。スイス証券取引所上場企業（SIX: ZURN）。1986年に損害保険事業免許を取得し日本支店を開設、1987年に営業を開始した。^[2]

グループ概要

1872年に、スイスのチューリッヒを拠点として、Versicherungs-Vereinの名称で海上再保険事業を中心に設立^[3]。1998年9月に、ブリティッシュ・アメリカン・タバコの金融サービス事業と合併。2000年10月に、企業構造を効率化して、持株会社チューリッヒ・ファイナンシャル・サービシズを設立した。

2012年4月、チューリッヒ・ファイナンシャル・サービシズから社名変更を行った^[4]。2022年現在、およそ60,000人の従業員を有し、世界200以上の国と地域で保険商品・サービスを幅広く展開している。^[5]

2022年11月16日に財務目標を引き上げた^[6]。

日本での展開

チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー
日本支店
Zurich Insurance Company, Japan Branch

種類	外国会社（日本支社）
市場情報	非上場
略称	チューリッヒ保険会社（チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド）
本社所在地	〒164-0003 東京都中野区東中野3-14-20
設立	1986年（昭和61年）7月（事業免許取得）
業種	保険業
事業内容	損害保険業
代表者	日本における代表者および最高経営責任者 西浦 正親
従業員数	約1,270人(スタッフ社員含む2023年3月末現在)
外部リンク	https://www.zurich.co.jp/
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チューリッヒ保険会社は、1986年に東京で設立された。

• 国内事業拠点： 東京・大阪・長崎・札幌・富山
• 主要営業品目：自動車保険、火災保険、バイク保険、傷害保険、医療保険など

事業内容

（この節の出典：^[7]）

• 自動車保険・バイク保険・傷害保険・医療保険をダイレクトマーケティング・システムで提供する「ダイレクト事業本部」
• クレジットカード会社などとの提携による個人保険販売事業を手がける「ホールセール事業本部」

個人向け（ダイレクト事業本部）

ダイレクト事業本部では電話やインターネットを通じて、個人向けに自動車保険、バイク保険、火災保険などを、直接提供するダイレクトビジネスを行っている。

取扱商品

• スーパー自動車保険、ネット専用自動車保険、スーパーバイク保険、ネット火災保険

カスタマーケアセンター

個人向け自動車保険を中心に取り扱う顧客窓口で、東京と大阪に存在する。テレビCMでコールされる「ハロースイス」を当てはめた電話番号が一般的に知られているが、これが同センターで対応される番号（新規見積もりのためのもの）である。また、当センターでは、継続・契約内容変更の手続きや、生命保険の簡単な説明、生命保険の資料送付受付も行っている。

法人向け（ホールセール事業本部）

提携企業の会員に対してダイレクトメールやテレマーケティング、デジタルマーケティングの手法で保険商品を案内するユニークなビジネスモデルを展開している。提携企業は、主にクレジットカード会社、銀行、ポイントカード会社、航空会社、旅行代理店など。提携企業からのダイレクトメールでは「フリーケア・プログラム」や「ビッグガード」などの名称で案内している。

沿革

（この節の出典：^[8]）

• 1986年
  • 日本支店開設（損害保険事業免許取得）
• 1987年
  • 日本支店営業開始

• 1990年
  • 大阪オフィス開設

• 1997年
  • 調布カスタマーケアセンター開設（ダイレクト事業本部営業開始）

• 1998年
  • 「スーパー自動車保険」販売開始

• 1999年
  • インターネットによる見積り・契約締結サービス開始

• 2000年
  • オールステート社の保険契約包括移転完了
  • 大阪カスタマーケアセンター開設

• 2001年
  • ウィンタートウル・スイス保険会社の保険契約包括移転完了

• 2002年
  • 携帯電話での自動車保険の契約更新サービス開始【業界初】

• 2005年
  • 「スーパーバイク保険」販売開始

• 2007年
  • GPS（位置情報機能）緊急通報サービス開始

• 2008年
  • モバイルサイトによる自動車保険契約サービス開始【業界初】

• 2009年
  • 保険金支払管理システム「Z-トラスト」導入

• 2010年
  • Twitter（ツイッター）に公式アカウント開設
  • Facebook（フェイスブック）に公式ページ開設

• 2012年
  • 東京本社オフィスを中野へ移転

• 2013年
  • ウェブサイト上のお客さま専用ページ「My Zurich（マイ チューリッヒ）」を全面的にリニューアル

• 2014年
  • 苦情対応マネジメントシステムの国際規格「ISO10002」への適合宣言

• 2015年
  • 長崎オフィス開設
  • 医療保険を販売開始
  • 自動車保険契約の継続案内に「パーソナライズド動画」を導入【業界初】

• 2016年
  • 自動車の事故対応のご案内に「パーソナライズド動画」を導入【業界初】

• 2017年
  • 富山オフィス開設
  • 東京本社オフィスを東中野へ移転

• 2018年
  • 長崎オフィスを出島町へ移転
  • ライフサポートジャパン少額短期保険株式会社の株式を100％取得し、チューリッヒ少額短期保険株式会社として事業を開始

• 2019年
  • スマートフォンでの自動車保険の事故受付開始

• 2022年
  • 「ネット火災保険」販売開始

日本におけるマーケティング活動

マーケティング活動

日本全国の地上波テレビ局やラジオ局、BSデジタル放送、CSテレビのチャンネルにてスポットCMを放送（主に自動車保険関連）。「あなた専用自動車保険」篇と「新・お客様とオペレーター」篇の2種類を放映。^[9]

「あなた専用自動車保険」篇

• 俳優・歌手の石丸幹二 がナビゲーター役を務める
• 「スーパー自動車保険」を紹介

「新・お客様とオペレーター」篇

• 通販型への乗換えを検討している顧客と、カスタマーケアセンターのケアスタッフのお見積り時のやりとりをテレビCMで再現
• ケアスタッフ役として松木里菜が出演

CM出演者

• 石丸幹二
• 松木里菜

第三者機関による評価

（この節の出典：^[10]）

• 2018年
  • IT協会 サービス・ホスピタリティ・アワード 特別賞（シニアフレンドリー賞）受賞
  • HDI-Japan問合せ窓口（電話対応）格付 最高評価の三つ星を獲得
• 2019年
  • HDI-Japan問合せ窓口（電話対応）格付け 最高評価の三つ星を獲得
• 2020年
  • IT協会 カスタマーサポート表彰制度
  • HDI-Japan問合せ窓口（電話対応）格付け HDI-Japan Webサポート（ウェブサイト）格付け 最高評価の三つ星を獲得
  • IT協会 カスタマーサポート表彰制度 「特別賞（人財育成賞）」および「新型コロナウイルス感染症対策特別賞」受賞
  • 総務省主催「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」受賞
• 2021年
  • HDI-Japan Webサポート（ウェブサイト）格付け HDI-Japan 対応記録 クオリティ格付け 最高評価の三つ星を獲得
• 2022年
  • HDI-Japan問合せ窓口（電話対応）格付け HDI-Japan Webサポート（ウェブサイト）格付け HDI-Japan クオリティ格付け（センター評価） 最高評価の三つ星を獲得

その他

2022年、ロシアのウクライナ侵攻に関連して、ソーシャルメディア上での「Z」を用いたロゴの使用中止をグループ会社に指示した^[11]。

日本国内のグループ会社

• チューリッヒ生命保険株式会社

  1996年に、チューリッヒ・インシュランス・グループの生命保険部門として設立。医療保険やがん保険を中心に、競争力のある価格設定と電話による通信販売によって、日本市場の個人保険分野で急成長を遂げている。2013年9月よりインターネットチャネルに参入した。

  • 社名：チューリッヒ生命保険株式会社
  • 所在地：東京都中野区中野4-10-2 中野セントラルパークサウス
  • 代表取締役社長：太田 健自

関連会社

• チューリッヒ少額短期保険株式会社（Zurich Small and Short Term Insurance Ltd）

関連項目

• 自動車保険
• 火災保険

出典

1. ^ ^{a b c d} チューリッヒ・インシュアランス・グループ基本情報
2. ^ “会社概要 企業データ”. チューリッヒ保険会社 (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。
3. ^ “History and heritage” (英語). チューリッヒ・インシュアランス・グループ. 2017年1月2日閲覧。
4. ^ “Zurich name change completed” (英語). Insurance Daily (2012年4月4日). 2017年1月2日閲覧。
5. ^ “会社概要 チューリッヒ・インシュアランス・グループについて”. チューリッヒ保険会社 (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。
6. ^ 「チューリッヒ保険、財務目標引き上げ 保険料率上昇で」『Reuters』2022年11月16日。2022年12月3日閲覧。
7. ^ “会社概要 事業紹介”. チューリッヒ保険会社 (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。
8. ^ “会社概要 企業データ”. チューリッヒ保険会社 (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。
9. ^ “チューリッヒのスーパー自動車保険 CM・動画ギャラリー”. チューリッヒ保険会社 (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。
10. ^ “会社概要 企業データ”. チューリッヒ保険会社 (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。
11. ^ “チューリッヒ「Z」ロゴ取りやめ ロシア連想で「炎上」防止”. 一般社団法人共同通信社 (2022年3月17日). 2022年4月9日閲覧。

外部リンク

• グローバルサイト（英語）
• チューリッヒ公式ウェブサイト-自動車保険・バイク保険など（日本版）
• チューリッヒ生命公式ウェブサイト（日本版）
• チューリッヒ少額短期保険の公式サイト
• チューリッヒ保険会社の公式Xアカウント
• チューリッヒ保険会社の公式Facebookページ
• チューリッヒ保険の公式YouTubeチャンネル

表 話 編 歴 SMI 構成銘柄（2023年6月13日入替時点）   → SMIM
1 ネスレ（NESN） 1 ロシュ・ホールディング（ROG） 1 ノバルティス（NOVN） 4 リシュモン（CFR） 5 チューリッヒ保険グループ（ZURN） 6 UBSグループ（UBSG） 7 ABB（ABBN） 8 ロンザグループ（LONN） 9 シーカ（SIK） 10 アルコン（ALC） 11 ホルシム（HOLN） 12 スイス・リー（SREN） 13 ジボダン（GIVN） 14 パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） 15 ゲベリット（GEBN） 16 スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） 17 スイスコム（SCMN） 18 キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） 19 ソノヴァ・ホールディング（SOON） 20 Logitech International/ロジクール（LOGN）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2023年6月13日入替銘柄 上位3銘柄は全体の18％未満にウェイト制限

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年6月24日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） ノルデア銀行（NDASE） バークレイズ（BARC） ドイツ銀行（DBK） ナットウエスト・グループ（NWG） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ダンスケ銀行（DANSKE） スタンダードチャータード銀行（STAN） カイシャバンク（CABK） ソシエテ・ジェネラル（GLE） スウェドバンク クラスA（SWED A） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） クレディ・アグリコル（ACA） コメルツ銀行（CBK） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） エルステ・グループ・バンク（EBS） PKOバンク・ポルスキ（PKO） アイルランド銀行（BIRG） サバデル銀行（SAB） バンコBPM（BAMI） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） スリーアイ・グループ（III） ドイツ取引所（DB1） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） エクソール（EXO） ユーロネクスト（ENX） メディオバンカ（MB） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） シュローダー（SDR） アムンディ（AMUN） IGグループホールディングス（IGG） マン・グループ（EMG） アバディーン（ABDN） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） ミュンヘン再保険（MUV2） アクサ（CS） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） プルーデンシャル（PRU） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） エイゴン（AGN） アジアス（AGS） ポステ・イタリアーネ（PST） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シュナイダーエレクトリック（SU） シーメンス（SIE） エアバス（AIR） ABB（ABBN） サフラン（SAF） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） BAEシステムズ（BA） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） エクスペリアン（EXPN） ボルボ クラスB（VOLV B） ドイツポスト（DPW） Adyen（ADYEN） アシュテッド・グループ（AHT） DSV（DSV） ルグラン（LR） ラインメタル（RHM） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） サンドビック（SAND） コネ（KNEBV） プリズミアン（PRY） タレス（HO） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） VATグループ（VACN） Aena（AENA） レントキル・イニシャル（RTO） SGS（SGSN） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） エピロック クラスA（EPI A） アルファ・ラバル（ALFA） バンズル（BNZL） エデンレッド（EDEN） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） インターテック・グループ（ITRK） バルチラ（WRTBV） ビューローベリタス（BVI） メルローズ・インダストリーズ（MRO） スパイラックス・グループ（SPX） トレルボルグ（TREL B） SAAB クラスB（SAAB B） レオナルド（LDO） スミスグループ（SMIN） モンディ（MNDI） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） メッツォ・オートテック（METSO） GEAグループ（G1A） IMI（IMI） テレパフォーマンス（TEP） ランスタッド（RAND） Wise クラスA（WISE） アデコグループ（ADEN） アルストム（ALO） シググループ（SIGN） ゲットリンク（GET） クノールレムゼ（KBX） アンドリッツ（ANDR） ラショナル（RAA） チューリッヒ空港（FHZN） バルメット（VALMT） ネクサンス（NEX） フロントライン（FRO） トムラ・システムズ（TOM） ADPグループ（ADP） DKSHホールディング（DKSH） ワールドライン（WLN） ティッセンクルップ（TKA） イヴェコグループ（IVG） ヘイズ（HAS） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） ホルシム（HOLN） シーカ（SIKA） サンゴバン（SGO） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） フェロビアル（FER） ゲベリット（GEBN） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） エファージュ（FGR） ACS（ACS） ブイグ（EN） ジョージフィッシャー（FI.N） シグニファイ（LIGHT） アクシオナ（ANA） フグロ（FUR）
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生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ディアジオ（DGE） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） ハイネケン（HEIA） ペルノ・リカール（RI） インペリアル・ブランズ（IMB） DSM（DSM） カールスバーグ クラスB（CARL B） ケリー・グループ（KYGA） リンツ&シュプルングリー 参加証券（LISP） ハイネケン・ホールディング（HEIO） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） モウイ（MOWI） カンパリグループ（CPR） バリーカレボー（BARN） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） アホールド・デレーズ（AD） テスコ（TSCO） エシティ クラスB（ESSITY B） バイヤスドルフ（BEI） カルフール（CA） マークス&スペンサー（MKS） J.セインズベリー（SBRY） オカド・グループ（OCDO）
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テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） プロサス（PRX） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） ASMインターナショナル（ASM） キャップジェミニ（CAP） アマデウスITグループ（AMS） STマイクロエレクトロニクス（STM） ダッソー・システムズ（DSY） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） Logitech International/ロジクール（LOGN） セージ・グループ（SGE） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY） アイクストロン（AIXA）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） ジボダン（GIVN） BASF（BAS） シムライズ（SY1） アクゾノーベル（AKZA） コベストロ（1COV） ブレンターク（BNR） IMCD（IMCD） クローダ・インターナショナル（CRDA） エムスケミー・ホールディング（EMSN） アルケマ（AKE） エボニック・インダストリーズ（EVK） ヤラ・インターナショナル（YAR） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ユミコア（UMI） ランクセス（LXS） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） ストラ・エンソ（STERV） ノルスク・ハイドロ（NHY） サイエンスコ (SYENS) SKF クラスB（SKF B） SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） Eni（ENI） エクイノール（EQNR） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） レプソル（REP） シーメンス・エナジー（ENR） スナム（SRG） オーレン（PKN） ネステ（NESTE） テナリス（TEN） OMV（OMV） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） E.ON（EOAN） エンジー（ENGI） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） RWE（RWE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） テルナ（TRN） オーステッド（ORSTED） EDP（EDP） セントリカ（CNA） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） フォータム（FORTUM） エンデサ（ELE） フェアブント（VER） レッド・エレクトリカ（RED） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） テレフォニカ（TEF） ボーダフォン・グループ（VOD） Orange（ORA） ノキア（NOKIA） エリクソン クラスB（ERIC B） セルネックス・テレコム（CLNX） KPN（KPN） スイスコム（SCMN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT） SES（SESG）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） クレピエール（LI） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） LEGイモビリエン（LEG） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
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