アディダス
Adidas AG

ヘルツォーゲンアウラッハのアディダス工場
種類	株式会社
市場情報	FWB ADS
本社所在地	ドイツ バイエルン州 ミッテルフランケン ヘルツォーゲンアウラハ
設立	1949年8月18日 (74年前) (1949-08-18)
業種	その他製品
事業内容	スポーツ用品の製造販売
代表者	カスパー・ローステッド(CEO)
売上高	212億3400万(ユーロ)(2021年)[1]
営業利益	19億8600万ユーロ(2021年)[1]
純利益	14億9200万ユーロ(2021年)[1]
総資産	221億3700万ユーロ(2021年)[1]
従業員数	61,401人 (2021年)[1]
外部リンク	adidas-group.com
テンプレートを表示

アディダス（Adidas AG、"adidas"）は、靴、衣類、アクセサリーのデザイン・製造を行うドイツの多国籍企業。ヨーロッパでは最大のスポーツウェアメーカーであり、世界ではナイキに次ぐ第2位。

• 1900年 - アディダスの創始者であるアドルフ・ダスラーがドイツのニュルンベルク近郊のヘルツォーゲンアウラハで、靴職人の息子として誕生。
• 1920年 - ニュルンベルク近郊のヘルツォーゲンアウラッハで、兄ルドルフ・弟アドルフのダスラー兄弟が靴製造の会社「ダスラー兄弟商会」を設立、主にルドルフが販売、アドルフが生産を担当した^[2]。
• 1933年 - ダスラー兄弟がナチス党に加入し国家社会主義自動車軍団のメンバーとなる^[3]。アドルフはヒトラーユーゲント「スポーツ課」にも所属した^[4]。ダスラー兄弟商会はドイツ国防軍調達の靴会社で最大手になった^{[注釈 1]}。
• 1943年 - 靴工場が対戦車砲工場として使用されるようになった^[5]。
• 1945年 - 戦後、米軍が兵器製造に使用された靴工場を解体しかけたが、アドルフの妻の嘆願により解体を免れた^[6]。
• 1948年 - 兄弟の意見対立により「ダスラー兄弟商会」を解消、アドルフはアディダス社を設立した^[2]。社名の「アディダス」はアドルフの愛称「アディ」と「ダスラー」をつなげたもの^[2]。なお、兄ルドルフはアウラハ川の対岸にRUDA社を設立。これが翌年、プーマ社となった。川を挟んで両社は地域を含めた競争に発展、親がどちらに勤めているかで入学する小学校が決まり、サッカーの試合ではそれぞれの靴を履いて対戦した^[2]。
• 1951年 - フィンランドのスポーツブランドカルフより3本線（スリーストライプ）の登録商標の権利譲渡を受ける。
• 1965年 - テニスシューズ「ハイレット」を発表。これが後の「スタンスミス」（英語版）となった。
• 1970年 - オールレザーのバスケットシューズ、「スーパースター」発表。
• 1970年以降、アドルフの息子であるホルスト・ダスラーが実権を握り始める。ホルストはスポーツ広告代理店インターナショナル・スポーツ・アンド・レジャー(ISL)を電通と共同で設立し、フアン・アントニオ・サマランチ（第7代IOC会長）やジョアン・アヴェランジェ（第7代FIFA会長）、プリモ・ネビオロ（第4代IAAF会長）らといったスポーツ界の大物達と太い人脈を持ったことなどから、後の近代オリンピックやFIFAワールドカップといった大規模なスポーツイベントの商業化に大きな影響を与えたとされる^[7]。また、これによりスポーツ界全般においても大きな力を持つようになった。この時期、アディダスは売上高で世界一のスポーツ用品メーカーであった。
• 1978年 9月7日 - アドルフ・ダスラーがエルランゲンで死去。78歳^[8]。
• 1987年 4月10日 - ホルスト・ダスラーが51歳で病死した。アドルフの娘たちとホルストの息子たちとの間での経営権争いもあり、アディダスの経営は迷走を始めた。
• 1990年 - フランス人実業家ベルナール・タピが株式の過半を取得、経営権を握る。これによりダスラー家とアディダスとの資本関係はほぼ消滅した。この頃、アディダスはナイキ、リーボックに次ぐ業界3番手に転落していた。
• 1993年 - 銀行団主導でフランス人実業家の「ロベール・ルイ・ドレフュス」が経営権を握る。ドレフュスのもとでアディダスは黒字化、復活を果たした。
• 1995年 - フランクフルト証券取引所に上場。
• 1997年 - ウインタースポーツ用品メーカーのサロモンを買収。世界ナンバー2のスポーツ用品メーカー、アディダス−サロモングループになる。これによりテーラーメイドゴルフを傘下とする。
• 1998年 - 2月、日本法人が設立し、ノーマン・フォスター設計の矢来町のビルに入居（旺文社と入れ替わり）。
• 2005年 - リーボック株を取得し、リーボックをグループに加える。10月25日、フィンランドのスポーツ用品メーカー、アメアスポーツコーポレーションにサロモン部門を売却。
• 2015年 - ラッパーのカニエ・ウェストとのコラボレーションライン「YEEZY」をスタートさせる^[9]。（現在販売は終了。以下のレーベルを参照。）
• 2017年 - テーラーメイドゴルフを含むゴルフ部門（アパレル及びシューズ事業を除く）を投資会社に売却^[10]。
• 2023年1月1日、カスパー・ローステッドCEOの後任として、プーマのビョルン・グルデンがCEOに就任^[11]。 なおグルデンの就任まではハーム・オルマイヤーCFOが同社を率いる予定^[11]。

3本線はアディダスの登録商標であるため^[12]、ロゴ扱いとなり2000年代のある時期からテニスの4大大会などにおいて、ウェアの3本線の大きさ（長さ）の制限がなされている^[13][14]。この3本線は、1951年にフィンランドのスポーツブランドカルフから約1600ユーロとウィスキー2本で使用権を買ったもの。

• ワールドマーク

  地球の形をしたロゴマークで、1960年代に使用されていた。

• トレフォイルロゴ

  1972年に初登場した。月桂樹の冠をモチーフにした三つ葉マーク（Trefoil）。1995年までadidas社のカンパニーロゴとして使用された。その後使用されない時期もあったが、2001年より復刻シリーズ「adidas originals (アディダス オリジナルス)」やファッションアイテムにて本格的に再使用されるようになった。

• パフォーマンスロゴ

  1991年に初登場した。別名：エキップメント、スリーバー。三本線で三角形をかたどったマーク。当初は高機能素材の商品のみに使用され、各カテゴリの最高機種「ベスト・オブ・アディダス」を意味していた。その後、一般ユーザーからの人気が高まり、1997年より通常アイテムにも採用されるようになった。

• グローブロゴ

  2002年に初登場。円に斜めの3本線が入ったマーク。「adidas NEO（後のadidas neo）」や「adidas SLVR」といった10代・20代向けのラインにも当初は採用されていた。

• リニアロゴ（「adidas」や「adidas neo」など、“文字のみ”のロゴ）

• スーパー・スター
• スタン・スミス
• カントリー
• ガゼル/ガッツレー
• サンバ
• フォーラム
• BW army
• キャンパス
• NMD
• ニッツアー
• オレゴン

• adidas ADVENTURE （アディダス・アドベンチャー）

  1990年代初頭にアディダスのアウトドアラインとして日本から登場したブランド。後にドイツのアディダスでも製造されるようになった。ロゴは「adidas ADVENTURE」の文字のみ。

• adidas originals （アディダス・オリジナルス）

  トレフォイルロゴを用いた復刻シリーズ。

• adidas skateboarding （アディダス・スケートボーディングス）

  通称：adidas SB。adidas originalsの中のスペシャルラインとして2006年に初登場した。トレフォイルロゴを使用している。「アディダス・スケートチーム」に所属するストリートスケーターたち（MARK GONZALEZ、DENIS BUZENITZ、TIM O'CONNOR、SILAS BAXTER-NEALなど）のために作られたが、一般に向けても少量のみ販売となった。

• Y-3 （ワイ・スリー）

  山本耀司とのコラボレーベル。2002年に誕生。

• adidas neo （アディダス・ネオ）

  旧表記：adidas NEO。若者向けのレーベル。表記が「adidas NEO」だった頃は、グローブロゴを用いていた。また、エースが販売しているアディダスの鞄やバッグパックにも、「adidas neo」のロゴがあしらわれている。

• adidas SLVR （アディダス・シルバー）

  若者向けのレーベルで、銀色を使ったアイテムを主に生産している。当初はグローブロゴを用いていた。

• YEEZY adidas Originals by KANYE WEST （イージー・アディダス・オリジナルス・バイ・カニエ・ウェスト）

  ラッパーのカニエ・ウェストとコラボレーションしたプレミアムライン。アイテムリリースはシーズン問わず限定的でデザインは全てカニエが担当していたが、2022年にカニエの反ユダヤを主張する発言やSNS上での投稿^[15]が物議を醸し、この件に反応したアディダスは10月25日をもってカニエとの契約を解消。同時にプロダクトの展開も終了している^[16]。

• adidas × Parley （アディダス × パーリー）

  リサイクルした海洋プラスティックでできた、海洋環境保護団体「パーリー・フォー・ザ・オーシャン（Parley for the Oceans）」とのコラボレーション。2015年に発表。

• Oregon JK （オレゴン ジェイ ケイ）

  2001年にジャミロクワイのリーダーであるジェイ・ケイがデザインしたオレゴンシリーズスニーカー。2024年2月14日に再製造された。詳細はケイの「帽子とファッション」参照。

アディダスジャパン株式会社
adidas Japan K.K.

種類	株式会社
市場情報	非上場
本社所在地	日本 〒106-0032 東京都港区六本木1丁目9番10号 アークヒルズ仙石山森タワー
設立	1998年（平成10年）2月19日
業種	その他製品
法人番号	9011101026296
事業内容	アディダス・リーボックブランド製品の販売とその付帯事業
代表者	羽柴慶彦（代表取締役）
資本金	4億9,900万円
従業員数	2,231人（2022年3月時点）
外部リンク	http://adidas-group.jp/
テンプレートを表示

1998年2月の設立時は、旺文社と入れ替わりに旺文社本社ビルに入居した。

日本でのアディダスブランドはそれまで販売代理店として兼松スポーツ（兼松の子会社）、デサントなどが請け負っていた。1990年代初頭からはアディダスのアウトドアラインとして「アディダス・アドベンチャー」というブランドが日本で登場している（後にドイツのアディダスでもこのラインは製造されるようになった）。そして1998年（平成10年）、直営日本法人が設立された。

• ショールーム : 東京都・江戸川橋
• 開発施設「アディダス フットウェアラボ」 : 兵庫県神戸市長田区^[17]

1998年（平成10年）のFIFAワールドカップフランス大会の公式試合球「トリコロール」をパキスタンの工場で10歳未満の子供達の手で作らせていたことが発覚、UNICEFとILOは、1日12-16時間ずつ指紋が消え去るほどにして皮切れを綴らせた行為は深刻な児童虐待だと結論を出した上で、アディダスに巨額の児童保護基金を出させ公開釈明させた。

2011年（平成23年）4月12日、同社商品「イージートーン」の安売り禁止を小売店に強制したとして、アディダスジャパンが私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）違反（再販売価格の拘束）の疑いで、公正取引委員会の立ち入り検査を受けた^[18]。同委員会は2012年（平成24年）3月2日に、同社に対し独占禁止法違反で排除措置命令を出した^[19]。

2011年（平成23年）5月19日、契約しているサッカー選手が来店した情報を、東京都銀座店の店員がTwitterで流出させたとして当該社員から事情聴取をしたうえで公式サイトで謝罪した^[20]。

• TBWA\CHIAT\DAY（担当広告代理店）
  • TBWA\JAPAN
• アディダスによる歴代FIFAワールドカップ公式試合球
  • テルスター（1970）- テルスター・デュラスト（1974）- タンゴ（1978）- タンゴ・エスパーニャ（1982）- アステカ（1986）- エトルスコ・ユニコ（1990）- クエストラ（1994）- トリコロール（1998）- フィーバーノヴァ（2002）- チームガイスト（2006）- ジャブラニ（2010）- ブラズーカ（2014）- テルスター18（2018）- アル・リフラ（2022）
• RUN D.M.C.
• リーボック・ジャパン
• アディダスグランプリ
• ラグビーニュージーランド代表 (オールブラックス) - 公式ラグビーウェアサプライヤー。その他、スーパーラグビー (チーフス・クルセイダーズ等)やジャパンラグビートップリーグ(サントリー・神鋼等)等、多くのラグビーチームの公式サプライヤーとなっている。
• コンチネンタル - 当社のスポーツシューズにはコンチネンタルが開発したアウトソール素材が使われている。
• デサント - 現・伊藤忠系の日本のスポーツウェアメーカー。かつては同社の国内総代理店であったが、経営不振等を理由に業務提携解消。
• モルテン - サッカーボールの開発・生産を委託している。
• ウイニングイレブン（後のeFootball）
• DECA SPORTA - ハドソンのスポーツゲームシリーズ。アディダスとタイアップしており、ゲーム中にもアディダスのロゴが表示される。
• コーセー - コラボレーション企画として男性用化粧品「adidas skin protection」を販売。
• arena - ホルスト・ダスラーによって興された水着ブランド。再建後自社で水着展開するようになりグループから切り離される一方、日本におけるアディダスブランド使用権を失ったデサントに見返りとしてアジア太平洋での事業展開権が与えられた。
• エース - スポーツバッグの開発・生産を委託しているメーカーの一つ。
• ABCマート - アディダスブランドの一部スポーツシューズを限定販売。
• シーシェパード - アディダスがパートナーシップを結ぶ環境保護団体「PARLEY FOR THE OCEANS/パーレイ・ フォー・ジ・オーシャンズ」（海洋プラスチック・プログラム/通称:Parley）のパートナーであり、アディダスとコラボしたスニーカーの制作にも、非合法の密漁船を追跡して回収した刺し網を、素材として提供することで関わった^[21]。

注釈

出典

ウィキメディア・コモンズには、アディダスに関連するメディアがあります。

• adidas （英語）
• adidas GROUP
• アディダス
• アディダス (@adidasJP) - X（旧Twitter）（日本語）
• アディダス (@adidas) - X（旧Twitter）（英語）
• アディダス (@adidastokyo) - Instagram（日本語）
• アディダス (@adidas) - Instagram（英語）
• アディダス (adidas) - Facebook

表 話 編 歴 DAX 構成銘柄（2023年3月20日入替時点）   → MDAX
SAP（SAP） シーメンス（SIE） アリアンツ（ALV） ドイツテレコム（DTE） エアバス（AIR） バイエル（BAYN） メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） ミュンヘン再保険（MUV2） BASF（BAS） ドイツポスト（DPW） ドイツ取引所（DB1） BMW（BMW） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） RWE（RWE） アディダス（ADS） E.ON（EOAN） メルク（MRK） ドイツ銀行（DBK） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） ヴォノヴィア（VNA） ポルシェ（P911） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） シムライズ（SY1） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） バイヤスドルフ（BEI） ヘンケル 優先株（HEN3） ラインメタル（RHM） ブレンターク（BNR） キアゲン（QIA） フレゼニウス（FRE） ハノーバー再保険（HNR1） コメルツ銀行（CBK） ザルトリウス 優先株（SRT） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） シーメンス・エナジー（ENR） ザランド（ZAL） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） コベストロ（1COV） コンチネンタル（CON）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2023年3月20日入替銘柄

表 話 編 歴 ユーロ・ストックス 50 構成銘柄（2023年12月18日入替時点）
ASMLホールディング (ASML) モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン (MC) トタルエナジーズ (TTE) SAP (SAP) シーメンス (SIE) ロレアル (OR) シュナイダーエレクトリック (SU) サノフィ (SAN) アリアンツ (ALV) エア・リキード (AI) エアバス (AIR) ドイツテレコム (DTE) エルメス・インターナショナル (RMS) ヴァンシ (DG) BNPパリバ (BNP) イベルドローラ (IBE) サンタンデール銀行 (SAN) サフラン (SAF) エシロールルックスオティカ (EL) アクサ (CS) エネル (ENEL) アンハイザー・ブッシュ・インベブ (ABI) メルセデス・ベンツ・グループ (MBG) ミュンヘン再保険 (MUV2) インフィニオン・テクノロジーズ (IFX) ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） ステランティス (STLA) プロサス (PRX) INGグループ (INGA) BASF (BAS) インディテックス (ITX) ドイツポスト (DPW) インテーザ・サンパオロ (ISP) ウニクレディト (UCG) ノルデア銀行 (NDA FI) フェラーリ（RACE） ダノン (BN) Adyen (ADYEN) Eni (ENI) ドイツ取引所 (DB1) サンゴバン（SGO） ペルノ・リカール (RI) ウォルターズ・クルワー (WKL) アディダス (ADS) バイエル (BAYN) BMW (BMW) ケリング (KER) アホールド・デレーズ (AD) フォルクスワーゲン 優先株 (VOW3) ノキア (NOKIA)
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2023年12月18日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年6月24日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） ノルデア銀行（NDASE） バークレイズ（BARC） ドイツ銀行（DBK） ナットウエスト・グループ（NWG） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ダンスケ銀行（DANSKE） スタンダードチャータード銀行（STAN） カイシャバンク（CABK） ソシエテ・ジェネラル（GLE） スウェドバンク クラスA（SWED A） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） クレディ・アグリコル（ACA） コメルツ銀行（CBK） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） エルステ・グループ・バンク（EBS） PKOバンク・ポルスキ（PKO） アイルランド銀行（BIRG） サバデル銀行（SAB） バンコBPM（BAMI） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） スリーアイ・グループ（III） ドイツ取引所（DB1） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） エクソール（EXO） ユーロネクスト（ENX） メディオバンカ（MB） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） シュローダー（SDR） アムンディ（AMUN） IGグループホールディングス（IGG） マン・グループ（EMG） アバディーン（ABDN） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） ミュンヘン再保険（MUV2） アクサ（CS） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） プルーデンシャル（PRU） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） エイゴン（AGN） アジアス（AGS） ポステ・イタリアーネ（PST） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シュナイダーエレクトリック（SU） シーメンス（SIE） エアバス（AIR） ABB（ABBN） サフラン（SAF） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） BAEシステムズ（BA） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） エクスペリアン（EXPN） ボルボ クラスB（VOLV B） ドイツポスト（DPW） Adyen（ADYEN） アシュテッド・グループ（AHT） DSV（DSV） ルグラン（LR） ラインメタル（RHM） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） サンドビック（SAND） コネ（KNEBV） プリズミアン（PRY） タレス（HO） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） VATグループ（VACN） Aena（AENA） レントキル・イニシャル（RTO） SGS（SGSN） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） エピロック クラスA（EPI A） アルファ・ラバル（ALFA） バンズル（BNZL） エデンレッド（EDEN） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） インターテック・グループ（ITRK） バルチラ（WRTBV） ビューローベリタス（BVI） メルローズ・インダストリーズ（MRO） スパイラックス・グループ（SPX） トレルボルグ（TREL B） SAAB クラスB（SAAB B） レオナルド（LDO） スミスグループ（SMIN） モンディ（MNDI） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） メッツォ・オートテック（METSO） GEAグループ（G1A） IMI（IMI） テレパフォーマンス（TEP） ランスタッド（RAND） Wise クラスA（WISE） アデコグループ（ADEN） アルストム（ALO） シググループ（SIGN） ゲットリンク（GET） クノールレムゼ（KBX） アンドリッツ（ANDR） ラショナル（RAA） チューリッヒ空港（FHZN） バルメット（VALMT） ネクサンス（NEX） フロントライン（FRO） トムラ・システムズ（TOM） ADPグループ（ADP） DKSHホールディング（DKSH） ワールドライン（WLN） ティッセンクルップ（TKA） イヴェコグループ（IVG） ヘイズ（HAS） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） ホルシム（HOLN） シーカ（SIKA） サンゴバン（SGO） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） フェロビアル（FER） ゲベリット（GEBN） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） エファージュ（FGR） ACS（ACS） ブイグ（EN） ジョージフィッシャー（FI.N） シグニファイ（LIGHT） アクシオナ（ANA） フグロ（FUR）
ヘルスケア Health Care	ノボノルディスク クラスB（NOVOB） アストラゼネカ（AZN） ノバルティス（NOVN） ロシュ・ホールディング（ROG） サノフィ（SAN） グラクソ・スミスクライン（GSK） エシロールルックスオティカ（EL） アルコン（ALC） ロンザグループ（LONN） ヘイリオン（HLN） バイエル（BAYN） アルジェニクス（ARGX） メルク（MRK） ノボザイムズ クラスB（NZYMB） フィリップス（PHIA） コロプラスト クラスB（COLOB） UCB（UCB） ジェンマブ（GEN） サンドグループ（SDZ） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） ソノヴァ・ホールディング（SOON） ストローマン（STMN） フレゼニウス（FRE） スミス・アンド・ネフュー（SN） キアゲン（QIA） フレゼニウス・メディカルケア（FME） ユーロフィン・サイエンティフィック（ERF） スウェディッシュ・オーファン・バイオビトラム（SOBI） ザルトリウス 優先株（SRT） ザルトリウス・ステディム・バイオテック（DIM） ビオメリュー（BIM） ガルデルマ（GALD） イプセン（IPN） テカングループ（TECN） デマント（DEMANT） GN（GN） ゲティンゲ クラスB（GETI B） アンブ クラスB（AMBU B） グリフォルス クラスA（GRF） バッケム・ホールディング（BANB） カールツァイスメディテック（AFX）
生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ディアジオ（DGE） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） ハイネケン（HEIA） ペルノ・リカール（RI） インペリアル・ブランズ（IMB） DSM（DSM） カールスバーグ クラスB（CARL B） ケリー・グループ（KYGA） リンツ&シュプルングリー 参加証券（LISP） ハイネケン・ホールディング（HEIO） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） モウイ（MOWI） カンパリグループ（CPR） バリーカレボー（BARN） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） アホールド・デレーズ（AD） テスコ（TSCO） エシティ クラスB（ESSITY B） バイヤスドルフ（BEI） カルフール（CA） マークス&スペンサー（MKS） J.セインズベリー（SBRY） オカド・グループ（OCDO）
一般消費財 Consumer Discretionary	消費財・サービス Consumer Products & Services モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC） ロレアル（OR） リシュモン（CFR） エルメス・インターナショナル（RMS） コンパス・グループ（CPG） アディダス（ADS） ケリング（KER） ヘンケル 優先株（HEN3） モンクレール（MONC） パンドラ（PNDORA） スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） デリバリーヒーロー（DHER） パーシモン（PSN） プーマ（PUM） バーバリー・グループ（BRBY） ゲームズワークショップ（GAW） グループセブ（SK） ハスクバーナ クラスB（HUSQ B） クリスチャン・ディオール（CDI） スーリーグループ（THULE） ヒューゴ・ボス（BOSS） CD Projekt（CDR） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） ユービーアイソフト（UBI） 自動車・自動車部品 Automobiles & Parts メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） フェラーリ（RACE） ステランティス (STLAM) ミシュラン（ML） BMW（BMW） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） ルノー（RNO） ポルシェ（P911） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） コンチネンタル（CON） ヴァレオ (FR) フォルヴィア（FRVIA） ボルボ・カーズ クラスB（VOLCAR B） メディア Media レレックス・グループ（REL） ウォルターズ・クルワー（WKL） ピュブリシス・グループ（PUB） ユニバーサル ミュージック グループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ヴィヴェンディ（VIV） イプソス（IPS） 小売 Retail インディテックス（ITX） ネクスト（NXT） H&M クラスB（HM B） キングフィッシャー（KGF） B&Mリテール（BME） ザランド（ZAL） 旅行・娯楽 Travel & Leisure フラッター・エンターテインメント（FLTR） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） ライアンエアー・ホールディングス（RY4C） アコー（AC） ソデクソ（SW） ウィットブレッド（WTB） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） フランセーズ・デ・ジュー（FDJ） ルフトハンザドイツ航空（LHA） トゥイ（TUI） イージージェット（EZJ）
テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） プロサス（PRX） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） ASMインターナショナル（ASM） キャップジェミニ（CAP） アマデウスITグループ（AMS） STマイクロエレクトロニクス（STM） ダッソー・システムズ（DSY） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） Logitech International/ロジクール（LOGN） セージ・グループ（SGE） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY） アイクストロン（AIXA）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） ジボダン（GIVN） BASF（BAS） シムライズ（SY1） アクゾノーベル（AKZA） コベストロ（1COV） ブレンターク（BNR） IMCD（IMCD） クローダ・インターナショナル（CRDA） エムスケミー・ホールディング（EMSN） アルケマ（AKE） エボニック・インダストリーズ（EVK） ヤラ・インターナショナル（YAR） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ユミコア（UMI） ランクセス（LXS） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） ストラ・エンソ（STERV） ノルスク・ハイドロ（NHY） サイエンスコ (SYENS) SKF クラスB（SKF B） SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） Eni（ENI） エクイノール（EQNR） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） レプソル（REP） シーメンス・エナジー（ENR） スナム（SRG） オーレン（PKN） ネステ（NESTE） テナリス（TEN） OMV（OMV） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） E.ON（EOAN） エンジー（ENGI） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） RWE（RWE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） テルナ（TRN） オーステッド（ORSTED） EDP（EDP） セントリカ（CNA） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） フォータム（FORTUM） エンデサ（ELE） フェアブント（VER） レッド・エレクトリカ（RED） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） テレフォニカ（TEF） ボーダフォン・グループ（VOD） Orange（ORA） ノキア（NOKIA） エリクソン クラスB（ERIC B） セルネックス・テレコム（CLNX） KPN（KPN） スイスコム（SCMN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT） SES（SESG）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） クレピエール（LI） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） LEGイモビリエン（LEG） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順

典拠管理データベース
全般	ISNI 2 VIAF
国立図書館	ドイツ イスラエル アメリカ チェコ 2
芸術家	ニューヨーク近代美術館 ニュージーランド国立博物館テ・パパ・トンガレ ULAN