NTTデータCCS
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 監査等委員会設置会社[1] |
| 略称 | CCS（セントラル・コンピュータ・サービス時代） |
| 本社所在地 |
 日本〒140-0002 東京都品川区東品川四丁目12番1号 品川シーサイドサウスタワー |
| 設立 |
1970年（昭和45年）4月 （セントラル・コンピュータ・サービス株式会社） |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 事業内容 |
ソフトウェア開発 情報処理 システム開発 |
| 代表者 | 笹田 和宏（代表取締役社長） |
| 資本金 | 3億3000万円 |
| 売上高 |
127億9800万円 （2021年3月期） |
| 従業員数 |
686人 （2021年3月期） |
| 主要株主 |
株式会社NTTデータ（60％） ENEOSシステムズ株式会社（40％） |
| 外部リンク | https://www.nttdata-ccs.co.jp |
| 特記事項：NTTデータ・日鉱→新日鉱→JX→ENEOSグループ、元日産→春光懇話会会員 | |
株式会社エヌ・ティ・ティデータCCS（NTTデータCCS、英:NTTDATA CCS Corporation）とは、東京都品川区に本社を置くシステムインテグレーター。NTTデータの子会社であり、ENEOSホールディングスの持分法適用会社（元子会社）。
1970年（昭和45年）に日本鉱業（日鉱共石→ジャパンエナジーを経て、現・ENEOS[注 1]、日鉱金属→JX日鉱日石金属を経て、現・JX金属[注 2]）の情報システム部門が独立して設立された。当時のセントラルコンピューターサービスは、大手のコンピューター会社と互角にわたりあい、三菱重工や新日鉄にもソフトを売って年間売上高10億円をたたきだしていた[2]。
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]関連項目
[編集]- 日油 - 同じく春光懇話会会員で、「バイオから宇宙まで」のスローガンのもとバイオから宇宙まで幅広く活動している。なお当社脱退後も加盟している。
外部リンク
[編集]| 日立製作所 （日立グループ） | 日精 - 日立ビルシステム - 日立システムズ - 日立ドキュメントソリューションズ - 東京証券代行 - 日立建設設計 - 日立リアルエステートパートナーズ - 日立保険サービス - 日立グローバルライフソリューションズ - 日立産機 - 新明和工業 - 日立Astemoアフターマーケットジャパン - 日立ソリューションズ - 日立ソリューションズ・クリエイト - 日立アーバンサポート - 日立国際電気 - ALSOK昇日セキュリティサービス - 日立パワーソリューションズ - 日立ICS - 日立SC - 日立MP - 日立Astemo - ニッセイコム - 日立産機ドライブ・ソリューションズ - 日立プラントサービス - 日立フーズ&ロジスティクスシステムズ - 共和真空技術 - 日立プラントコンストラクション - 菅原 - 昱 - ヤシマキザイ - グローセル - 瑞穂 - 日立システムズフィールドサービス - 関東日立 |
|---|---|
| 日産化学 | 日星産業 - 日産緑化 - 日産物流 |
| SOMPOホールディングス | 損保ジャパン - 損保ジャパンDC証券 - SOMPOクレジット - SOMPOシステムズ - SOMPOリスクマネジメント - SOMPOアセットマネジメント - SOMPOケア - SOMPOコーポレートサービス - SOMPOひまわり生命 |
| 日産自動車 | |
| ENEOSホールディングス （ENEOSグループ） | |
| ニッスイ | ホウスイ - 日水物流 - ニッスイ・エンジニアリング |
| 日油 | 日油商事 - 油化産業 |
| ニチレイ | |
| プロテリアル | プロテリアルトレーディング - プロテリアルソリューションズ |
| 日立建機 | 日立建機日本 - 日立建機ロジテック - PEO建機教習センタ |
| 三菱HCキャピタル | MHCリユースサービス - 三菱HCキャピタルオートリース - MHCトリプルウィン - キャピタル損害保険 - 三菱HCビジネスリース |
| 日立ハイテク | 日立ハイテクソリューションズ - 日立ハイテクフィールディング - 日立ハイテクネクサス |
| 日産車体 | プロスタッフ |
| 日立造船 | |
| ロジスティード | HTB-BCDトラベル - バンテック |
| その他 | UDトラックス - りんかい日産建設 - ビルネット - 日本マリン - 工機ホールディングス - マクセル |
| 関連項目 | |
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※太字は社長会メンバー企業。 ※日産センチュリー証券はユニコムグループの傘下に入り、同系列のアイディーオー証券と経営統合するため退会。 | |
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