青木玲子
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生誕 | 1956年4月2日(68歳) |
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研究機関 |
一橋大学 九州大学 |
研究分野 | 産業組織論、応用ミクロ理論 |
母校 |
東京大学(学士) 筑波大学(修士) ![]() |
情報 - IDEAS/RePEc |
青木 玲子(あおき れいこ、1956年4月2日 - )は、日本の経済学者。専門は産業組織論、応用ミクロ理論。一橋大学名誉教授。ニューヨーク州立大学経済学部助教授、オークランド大学経済学部准教授、一橋大学経済研究所教授兼九州大学副学長等を経て、公正取引委員会委員。
Ph.D.(スタンフォード大学)。専門は理論経済学であり、研究領域は知的財産から技術開発、商品差別化、少子化の経済学にまでおよぶ。ドメイン投票方式に関する研究も行っている[1]。
経歴
[編集]学歴
[編集]- 1981年 - 東京大学理学部数学科卒業(理学士)
- 1983年 - 筑波大学大学院経営政策研究科修士課程修了(経済学修士)
- 1983年 - 筑波大学大学院社会工学研究科博士課程中途退学
- 1986年 - スタンフォード大学大学院統計学修士課程修了
- 1987年 - スタンフォード大学大学院経済学部博士課程修了(Ph.D. in Economics)
職歴
[編集]- 1987年 - オハイオ州立大学経済学部助教授
- 1990年 - ニューヨーク州立大学ストーニーブルック校経済学部助教授
- 1997年 - オークランド大学経済学部講師
- 2003年 - 一橋大学経済研究所助教授
- 2005年 - オークランド大学経済学部准教授
- 2006年 - 一橋大学経済研究所教授(米・欧・ロシア経済研究部門)
- 2007年-2009年 - 一橋大学評議員
- 2009年 - 内閣府総合科学技術会議議員
- 2014年4月 - 一橋大学附属図書館長[2]、国立大学法人一橋大学学長補佐(図書館担当)
- 2014年10月 - 九州大学副学長(非常勤)、国立大学法人九州大学理事(非常勤)
- 2014年11月 - 一橋大学退職
- 2014年12月 - 九州大学副学長(常勤)、国立大学法人九州大学理事(常勤)、一橋大学経済研究所非常勤研究員
- 2015年4月 - 一橋大学経済研究所客員教授
- 2016年 - 九州大学退職
- 2016年12月 - 公正取引委員会委員
- 2018年5月 - 国立大学法人一橋大学社会科学の発展を考える円卓会議委員[3][4]
- 2020年3月 - 一橋大学名誉教授[5]
- 2020年4月 - 国立大学法人一橋大学経営協議会委員[6]
著書
[編集]編著
[編集]- スザンヌ・スコッチマー『知財創出 イノベーションとインセンティブ』日本評論社、2008年3月。ISBN 978-4-535-51456-0。
共著
[編集]- (遠山嘉博)『日本・ニュージーランド経済関係の研究』(追手門学院大学オーストラリア研究所, 2004年)
脚注
[編集]- ^ 青木玲子、Rhema Vaithianathan 「デーメニ投票法は日本の少子化対策になるか? (PDF) 」 - PIE/CIS ディスカッション・ペーパー、2009年。
- ^ [1]一橋大学附属図書館
- ^ 「一橋大、社会課題の解決へ「円卓会議」 産官学の知を結集」日本経済新聞2018/5/4 22:19
- ^ 「学長見解 一橋大学強化プラン(5):日本の社会科学の発展に向けて」2018年3月学長蓼沼宏一
- ^ 令和元年度 第 12 回 教育研究評議会議事要録一橋大学
- ^ 経営協議会委員一橋大学
外部リンク
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