電波型式の表記法
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電波型式の表記法（でんぱかたしきのひょうきほう）とは、総務省令電波法施行規則（以下、「施行規則」と略す。）第4条の2に規定する、電波の変調方式（ラジオ放送で言えば振幅変調（AM）、周波数変調（FM）等の違い）や占有帯域幅を表す表記法である。 電波法令およびこれに基づく行為にはこの規定により表記される。
表記法
[編集]1979年（昭和54年）の世界無線通信主管庁会議（WARC79）で採択されたもので、日本では1983年（昭和58年）7月1日に施行された[1]。但し、アマチュア局については、2004年（平成16年）1月13日に施行された[2]。なお、無線局免許状の表記については、同規則附則にある経過措置により[3][4]、免許の有効期限内は書換えを必要としなかった。
| 一字目 | 二字目 | 三字目 | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 主搬送波の変調形式 | 記 号 |
主搬送波を変調する信号の性質 | 記 号 |
伝送情報 | 記 号 | ||||
| 無変調 | N | 変調信号なし | 0 | 無情報 | N | ||||
| 振幅変調 | 両側波帯 | A | 副搬送波を使用しないデジタル信号の単一チャンネル | 1 | 電信（聴覚受信） | A | |||
| 単側波帯 | 全搬送波 | H | |||||||
| 低減搬送波 | R | ||||||||
| 抑圧搬送波 | J | 電信（自動受信）・印刷電信（RTTY） | B | ||||||
| 独立側波帯 | B | 副搬送波を使用するデジタル信号の単一チャンネル | 2 | ||||||
| 残留側波帯 | C | ||||||||
| 角度変調 | 周波数変調 | F | ファクシミリ | C | |||||
| 位相変調 | G | データ伝送、遠隔測定、遠隔指令 | D | ||||||
| 振幅変調および角度変調であって、同時に、または一定の順序で変調するもの | D | アナログ信号の単一チャンネル | 3 | ||||||
| パルス変調 | 無変調 | P | デジタル信号の二以上のチャンネル | 7 | 電話（音響の放送を含む） | E | |||
| 振幅変調 | K | ||||||||
| 幅変調または時間変調 | L | ||||||||
| 位置変調または位相変調 | M | アナログ信号の二以上のチャンネル | 8 | テレビジョン（映像） | F | ||||
| パルス期間中に角度変調 | Q | ||||||||
| 上記の組合せ、または他の方法 | V | ||||||||
| 上記に該当しないもので、振幅、角度またはパルスのうち二以上を組み合わせて、同時に、または一定の順序で変調するもの | W | 1以上のアナログ信号チャンネルと、一以上のデジタル信号チャンネルの複合方式 | 9 | 上記の組合せ | W | ||||
| その他 | X | その他 | X | その他 | X | ||||
表記例
[編集]- ラジオ放送
- アナログテレビジョン放送
- 映像部分→C3F
- 音声部分（モノラル）→F3E
- 音声部分（ステレオ・音声多重放送）→F8E
- デジタルテレビジョン放送 →X7W
- FAX→J3C,F3C
- 標準電波（電波時計）→A1B
- オービス（速度違反取締機）→N0N
- RTTY（ラジオテレタイプ）→F1B
- モールス通信→A1A,A2A,F2A
占有帯域幅の表記
[編集]無線局の免許申請にあたり、無線設備規則（以下、「設備規則」と略す。）別表第2号の各号が適用され、占有帯域幅の表記を要する場合は、無線局免許手続規則別表第2号「無線局事項書の様式」各号の注[7]による。
| 占有周波数帯幅の範囲 | 記載方法 |
|---|---|
| 0.001Hz〜999Hz | H001〜999H |
| 1.00kHz〜999kHz | 1K00〜999K |
| 1.00MHz〜999MHz | 1M00〜999M |
| 1.00GHz〜999GHz | 1G00〜999G |
| 注1 電波の型式に冠して記載する。 注2 3数字と1文字で表す。 注3 最初の記号に0、K、M、Gを用いない。 | |
無線局免許状の電波の型式にも記載される。
旧表記
[編集]| 一字目 | 二字目 | 三字目 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 主搬送波の変調 | 記 号 |
伝送の型式 | 記 号 |
補足的特性 | 記 号 | |||
| 振幅変調 | A | 情報を送るための変調の無いもの | 0 | 両側波帯 | 無 | |||
| 変調用可聴周波数を使用しない電信 | 1 | 単側波帯 | 低減搬送波 | A | ||||
| 一もしくは二以上の変調用可聴周波数の電鍵開閉操作、または変調波の電鍵開閉操作（特別の場合には、電鍵を操作しない変調波）による電信 | 2 | 全搬送波 | H | |||||
| 周波数（位相）変調 | F | 抑圧搬送波 | J | |||||
| 電話（音響の放送を含む） | 3 | 二独立側波帯 | B | |||||
| ファクシミリ（主搬送波を直接に、または周波数変調した副搬送波で変調したもの） | 4 | 残留側波帯 | C | |||||
| テレビジョン（映像のみ） | 5 | パルス | 振幅変調 | D | ||||
| パルス変調 | P | 四周波ダイプレックス | 6 | 幅、時間変調 | E | |||
| 音声周波多重通信 | 7 | 位相、位置変調 | F | |||||
| 上記に該当しない伝送、または複合した伝送 | 9 | 符号変調 | G | |||||
アマチュア無線に関して
[編集]一括記載コード
[編集]アマチュア局に対してのみ、複数の電波型式を一括して表示する一括記載コードが適用される。無線局免許状や無線局事項書（工事設計書を除く。）には指定周波数毎にコードに含まれる電波型式について一括して表記される。
無線業務日誌、交信証の表記
[編集]無線業務日誌（交信ログ）や交信証明書（QSLカード）は、私文書でありこの表記法によることを必要としない。一般的にAM、FM、SSB、CWなどの英字表記[11][12][13]を用いる。
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ 昭和58年郵政省令第9号による施行規則改正
- ^ 平成15年総務省令第107号による施行規則改正
- ^ 昭和58年郵政省令第9号附則第2項
- ^ 平成15年総務省令第107号附則第2項
- ^ 放送法15条の"あまねく"（均一な放送）がある為、中波放送と同じモノラルを選択したと思われる。（らじる★らじる（R1（第1）とR2（第2））においてもモノラルを選択したのも同様と思われる。）
- ^ 北日本放送、ラジオ沖縄、琉球放送、IBC岩手放送
- ^ 昭和58年郵政省令第8号による無線局免許手続規則改正
- ^ 昭和25年電波監理委員会規則第5号制定時の第10条
- ^ 昭和36年郵政省令第12号による施行規則第4条の4追加
- ^ 昭和36年郵政省令第16号による設備規則第10条削除
- ^ ログブック記入例交信方法（7L4CWl）
- ^ アマチュア無線局業務日誌 書き方（見本） (PDF) 業務日誌（JP1JWF）
- ^ QSLカードの書き方 楽しもうアマチュア無線（日本アマチュア無線連盟）
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