野田テレビ中継局
野田テレビ中継局(のだてれびちゅうけいきょく)は、岩手県九戸郡野田村に置かれているテレビとFMラジオ放送の中継局。
中継局概要
[編集]デジタルテレビ放送
[編集]リモコン 番号 |
放送局名 | チャンネル 番号 |
空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | NHK 盛岡総合 |
33 | 1W[1] | 11W | 水平偏波 | 岩手県 | 約2,300世帯 | 2008年 11月10日[1] |
2 | NHK 盛岡教育 |
31 | 10.5W | 全国 | ||||
4 | TVI テレビ岩手 |
35 | 11W | 岩手県 | ||||
5 | IAT 岩手朝日テレビ |
48 | 10.5W | |||||
6 | IBC 岩手放送 |
25 | 11W | |||||
8 | mit 岩手めんこいテレビ |
46 | 10.5W |
- 所在地: 九戸郡野田村野田(男和佐羅比山)[2]
- 放送区域: 久慈市及び九戸郡野田村(各一部地域を除く)[3]
- 2008年6月26日に予備免許交付[4][3]、11月6日に本免許が交付され[1]、11月10日に本放送を開始した[1]。
- 東日本大震災による津波被害により、現在、実際の区域内世帯数は少ないと見られる。
アナログテレビ放送
[編集]チャンネル 番号 |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
51 | NHK 盛岡教育 |
映像10W/ 音声2.5W |
映像130W/ 音声32W |
水平偏波 | 全国 | 3024世帯[5] | 1966年 12月25日[6] |
53 | NHK 盛岡総合 |
岩手県 | |||||
55 | IBC 岩手放送 |
1978年 1月18日[7] | |||||
57 | TVI テレビ岩手 |
映像125W/ 音声31W |
1977年 11月18日[7] | ||||
59 | mit 岩手めんこいテレビ |
映像130W/ 音声32W |
3056世帯[5] | 1992年 9月4日[5] | |||
61 | IAT 岩手朝日テレビ |
映像125W/ 音声31W |
2908世帯[5] | 1998年 12月24日[5] |
FMラジオ放送
[編集]周波数 | 放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
77.0MHz | fmi エフエム岩手 |
100W | 190W | 水平偏波 | 岩手県 | 14194世帯[8] | 1985年 9月13日[8] |
85.5MHz | NHK 盛岡FM放送 |
1969年3月1日[9] (1967年12月17日[10]) |
- 括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
- 所在地: デジタルテレビ放送に同じ
脚注
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d “岩手県(2013年12月19日現在)免許情報”. 総務省、東北総合通信局. 2019年2月26日閲覧。
- ^ 野田中継局(地上デジタルテレビ放送)のエリア(報道資料2008年6月26日) (PDF) (総務省東北総合通信局)
- ^ a b 予備免許された各中継局の概要〈岩手県〉(報道資料2008年6月26日) (PDF) (総務省東北総合通信局)
- ^ 地上デジタルテレビジョン放送局(中継局)に予備免許-東北地域の地上デジタルテレビジョン放送の視聴エリアが拡大します(報道資料2008年6月26日)(総務省東北総合通信局)
- ^ a b c d e NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、132頁。
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'67』日本放送出版協会、1967年、210頁。
- ^ a b 日本民間放送連盟(編)『日本放送年鑑'78』洋文社、1978年、557頁。
- ^ a b NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、1032頁。
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'69』日本放送出版協会、1969年、225頁。
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'68』日本放送出版協会、1968年、242頁。
Text is available under the CC BY-SA 4.0 license; additional terms may apply.
Images, videos and audio are available under their respective licenses.