蘋果日報 (台湾)
| 蘋果日報 Apple Daily | |
|---|---|
| 種類 | 日刊 |
| サイズ | ブランケット判 |
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| 事業者 | 蘋果日報出版發展有限公司台灣分公司 |
| 本社 |
 中華民国台北市内湖区行愛路141巷38号 |
| 代表者 | 葉一堅 |
| 創刊 | 2003年5月2日 |
| 廃刊 | 2021年5月17日 |
| 言語 | 中国語 |
| 価格 |
1部 20台湾元 |
| 発行数 | 50万部 |
| ウェブサイト | https://tw.appledaily.com |
蘋果日報（ひんかにっぽう[1]、Apple Daily、アップルデイリー）は、2003年に中華民国（台湾）で発行された正体字中国語の日刊新聞。日本語のメディアや書籍・文献では、題号を「リンゴ日報」などと訳すことがある。 香港の同名紙『蘋果日報』の台湾版であり、香港版と同じく香港の大手メディアグループ・壱伝媒（zh:壹傳媒有限公司、Next Digital Ltd.）の傘下にあった。
特徴
[編集]台湾での創刊当時は他紙を超える発行量と、全ページカラー印刷に加え既存紙が15元であったのに対し10元（発行当初は5元）との低価格路線を打ち出し、短期間で発行部数を増加させ台湾4大新聞の一翼を形成するに至った[要出典]。
写真やイラストを多用し、三面記事、ゴシップを中心に構成されている。また、『ニューヨーク・タイムズ』に匹敵するページ数となっていた[要出典]。
蘋果日報のアニメーションニュースサービスは、 「蘋果動新聞」（ひんかどうしんぶん）という。
壱伝媒傘下の日本語ニュースサービスは、 「TomoNews」という。
近年の動向
[編集]2019年9月2日より、ネット記事を有料化した（月額120台湾ドル、海外会員は5.99アメリカドル）[2]。
2020年7月1日、ネット記事を再び無料化するとともに、有料会員には広告なしで閲覧できるようにした[3]。
2021年5月14日、同月17日限りで紙版を廃刊し、ネット版「蘋果新聞網」に資源を集中させると発表[4][5]。5月17日に最終号が発行された[6][7]。
2021年6月24日、香港の蘋果日報廃刊後も、壱伝媒の傘下企業は全て財務上独立しているとして、台湾「蘋果新聞網」の運営は継続する旨発表した[8][9]。
その後も経営が悪化した蘋果日報をめぐっては、シンガポールの投資会社が買収に名乗りを上げたが、買収交渉は難航した。
2022年8月31日をもってネット版の更新を停止。多くの社員は新たに設立された「壱蘋新聞網」（ネクストアップル）に移籍し、9月1日に配信をスタートした[10]。
脚注
[編集]- ^ 目録情報の基準 第4版|11.3 ヨミの表記及び分かち書き規則
- ^ 《蘋果》月費120元、年費8折1152元 即起可付費
- ^ “免費的《蘋果新聞網》回來了 即點即看即分享”. 蘋果日報 (2020年8月1日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ “台灣蘋果日報不堪虧損 18日起紙本停刊、專注數位”. 中央通訊社. (2021年5月14日) 2021年5月17日閲覧。
- ^ “台灣《蘋果日報》給讀者的一封信：忍痛決定 紙本自本月18日起停刊”. 蘋果日報. (2021年5月15日) 2021年5月17日閲覧。
- ^ “再會台灣蘋果日報 告別18年紙本世代”. 中央通訊社. (2021年5月17日) 2021年5月17日閲覧。
- ^ “【報紙停刊】《台蘋》堅守最後一夜 非執行主席葉一堅不捨落淚”. 蘋果日報. (2021年5月17日) 2021年5月17日閲覧。
- ^ “台灣《蘋果新聞網》正常營運聲明”. 蘋果新聞網 (2021年6月24日). 2021年6月24日閲覧。
- ^ “「蘋果日報」台湾版は発行継続”. AFPBB (2021年6月24日). 2021年6月24日閲覧。
- ^ “リンゴ日報、配信停止 受け皿の新メディアが発足―台湾”. 時事通信社 (2022年9月1日). 2023年1月25日閲覧。
外部リンク
[編集]- 蘋果新聞網 （公式サイト・中国語）
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