第一号型駆潜艇
| 第一号型駆潜艇 | |
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![復原性能改善工事後の第2号駆潜艇、1935年公表写真[1]](/ja/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:IJN_No2_submarine_chaser_around_1934.jpg) 復原性能改善工事後の第2号駆潜艇、1935年公表写真[1] | |
| 基本情報 | |
| 種別 | 駆潜艇[2] |
| 運用者 |
 大日本帝国海軍 |
| 同型艦 | 2隻[3](3隻[4]) |
| 前級 | なし |
| 次級 | 第三号駆潜艇 |
| 要目 （計画） | |
| 基準排水量 |
266.0英トン[3] 公表値:300英トン[5] |
| 満載排水量 | 298.45トン[3] |
| 長さ | 公表値:64.20 m[5] |
| 全長 | 65.30 m[3] |
| 水線長 | 64.00 m[3] |
| 垂線間長 | 62.00 m[3] |
| 最大幅 | 5.90 m[3][5] |
| 深さ | 3.830 m[3] |
| 吃水 |
公試平均:1.43 m[3] 満載平均:1.49 m[3] 公表値:1.52 m[5] |
| 主機 | 艦本式22号8型[4]4サイクル・ディーゼル 2基[6] |
| 推進器 | 2軸 × 550 rpm[6]、直径:1.500 m[6]、ピッチ:1.710 m[7] |
| 出力 | 3,400馬力[3] |
| 速力 | 24ノット[3] |
| 航続距離 | 1,500カイリ / 14ノット[3] |
| 燃料 | 重油:26トン[3] |
| 乗員 |
建造時定員:65名[8] 乗員標準:53人(1933年12月18日-)[9] |
| 兵装 |
毘式40 mm連装機銃1型改1[11] 1基2挺、銃弾 2,000発[12] 留式7.7 mm機銃C型[11] 2挺、銃弾 8,000発[12] 爆雷投下樋 1基[13] 爆雷 36個[13] 須式60 cm信号用探照灯 1基[14] 30 cm信号用探照灯照射型 1基[14] |
| 搭載艇 | 6 mカッター1隻、6 m発動機付通船1隻[10] |
| ソナー |
九一式二号一型甲探信儀 1基[15] M.V.式水中聴音機[15] |
第一号型駆潜艇（だいいちごうがたくせんてい）とは大日本帝国海軍の駆潜艇の類別[2]。 同型艦2隻[3]。 世界の艦船では第3号駆潜艇も第1号型としており同型艦は3隻となっている[4]。 また、日本海軍の公的な分類(特務艇類別等級、艦艇類別等級)では、第1号から第12号までの12隻を全てを第一号型としている[16]。
概要
[編集]昭和初期の日本海軍では、沿岸での対潜防御は漁船などを徴傭した特設駆潜艇が行うことを予定していたが、特設駆潜艇では性能が良くないために専用の駆潜艇を建造することになった[17]。 このため駆潜艇には港湾、海峡などの局地対潜哨戒用の任務を想定されていた[18]。 本型の前に160トン駆潜艇(基本計画番号K1)、100トン駆潜艇(同K2)が計画されたが、実際の建造までは行かなかった[19]。
第一次補充計画（①計画）の昭和8年度追加計画(予算は1隻1,525,700円)により[20] ロンドン海軍軍縮条約の制限外艦艇として2隻が建造され[18]、 日本海軍が最初に建造した駆潜艇となった[4]。 当時計画の他の艦艇と同様に復原性能と船体強度に問題があり[4]、 2隻の竣工後に性能改善工事を実施した[18]。 また②計画で建造された第3号駆潜艇は起工前に設計を改めた[4](基本計画番号K4[3])。
小型の船型であったが速力は大きい(24ノット)計画の反面、航洋性は不足していた[4]。 しかしながら太平洋戦争では南方に進出して哨戒と船団護衛に従事し、1隻が1945年に被雷沈没、もう1隻は終戦後シンガポール南方で海没処分された[4]。
艦型
[編集]基本計画番号K3[3]。 船体は長さの割に乾舷の高いフラッシュデッキ型の船型で[21]、 当初は上甲板にブルワークを設け、不釣り合いな大型の艦橋をもっていた[1]。
舵は21度下開きの傾斜2枚舵を装備した[22]。 当時の海軍技術研究所の研究で旋回圏が小さくなるとされたが、実際には旋回性不良のため以後の駆潜艇は通常の1枚舵に変更された[22]。 小型艦艇では舵が水面に近くなるために不利であり、第1号の公試時に度々舵が水上に露出したという[22]。
兵装
[編集]砲熕兵装は浮上潜水艦を攻撃するために発射速度の速い毘式40 mm機銃を艦前部に装備した簡素なものとなった[4]。 砲装を8 cm高角砲とするか40 mm機銃とするかは計画時に常に問題となっており、40 mm機銃でも潜水艦攻撃に効果があると認められ、発射速度も速いため装備された[17]。 装備した毘式40 mm機銃は輸入した機銃を国産化したもので、連続給弾数を25発から50発に改め、的針調整を可能とし、照準器を保式LPR型に変更、保式照準望遠鏡の搭載などの変更が加えられている[11]。 機銃は留式7.7 mm機銃を煙突両舷に1挺ずつ装備した[1]。 留式7.7 mm機銃は輸入品で、銃架のみ国産だった[11]。
爆雷は36個を搭載、爆雷投射機はまだ装備しておらず[4]、 投下軌道があるのみだった[23]。 駆潜艇で竣工時から爆雷投射機の装備したのは第3号駆潜艇からとなった[4]。
ソナーは九一式探信儀と(アメリカのサブマリン・シグナル社製の[4])M.V.式水中聴音機の装備を計画し、第1号は1943年時に九三式小型水中聴音機を装備していた[15]。
無線兵装として送信機はYT式特五号(1943年には九七式特五号)1基、受信機は九二式特受、常用2基・補用1基(1943年は九二式特受改三4基)、無線電話装置は二号改一(1943年は二号改三1基、九〇式改四1基)を装備した[15]。
航海及び光学兵装として、一四式1.5 m測距儀1基、66 cm測距儀1基を装備した[24]。 また12 cm望遠鏡2基、各種8 cm双眼鏡計4基を装備した[24]。
発電機は、40 kW・105 V内火発電機2基、1 kVA・55 V交流発電機2基を装備した[14]。
艤装
[編集]主錨は普通型0.3トンを2丁、副錨は海軍型0.1トンを1丁、錨鎖は⌀18×7節(175 m)を2連装備した[10]。 ホーサー類としての鋼索は艦尾繋留用に⌀22×75 mを2巻、横付け用に⌀20×50 mを2巻、曳船用に⌀24×175 mを1巻、繋留作業用に⌀20×100 mを1巻、艦尾繋留用に⌀22×75 mを2巻、横付け用に⌀20×50 mを2巻装備した[10]。 麻索は、繋留作業用に⌀32×175 mを1巻、副錨用に⌀26×175 mを1巻、専索及雑用に⌀22×100 mを1巻装備した[10]。
舵取機械は100 V電動2馬力1基、揚錨機は100 V電動10馬力1基をそれぞれ装備した[6]。
性能改善工事
[編集]2隻とも1934年(昭和9年)3月に一旦竣工したが[4]、 友鶴事件の発生(同年2月)により竣工直後から復原性能改善工事を行った[18]。 上部構造物は縮小され、上甲板のブルワークは撤去された[1]。 またバラスト・キールの装着、セメント・バラストの搭載などを行った結果[4]、 排水量が100トン近く増加し[25]、 速力は21ノットに低下(計画は24ノット)[18]、 同年7月に就役した[4]。 復原性能改善工事後(1934年7月15日)の第1号駆潜艇の要目は以下の通り[26]。
- 軽荷排水量:340.852トン[27]
- 公試排水量:376.538トン[26][27]
- 満載排水量:397.702トン[27]
- 全長:65.30 m[26]
- 垂線間長:62.00 m[26]
- 最大幅:5.90 m[26]
- 深さ:4.13 m[26]
- 吃水:公試平均2.006 m[26]
- 推進:2軸 × 501 rpm、直径1.500 m[28]
- 出力:2,880馬力[28]
- 燃料:重油26.00トン[27]
- 搭載艇:6 mカッター2隻[29]
- 乗員:定員59名(1937年7月20日時)[30]
大戦中の兵装
[編集]1943年2月時点での第1号駆潜艇の兵装は以下の通り[31]
- 毘式40 mm 2連装機銃 1基、機銃弾 2,000発[31]
- 毘式7.7 mm機銃 2挺、機銃弾 8,000発[31]
- 爆雷投下樋 1組[23]
- 九五式爆雷 36個[23]
- 須式60 cm信号用探照灯 1基[32]
- 九三式小型水中聴音機[15]
大戦末期の兵装は以下とされる[4]。
同型艦
[編集]- 第一号駆潜艇
- 1933年(昭和8年)4月1日発注[33]
- 1934年(昭和9年)3月24日竣工[5](予定は3月25日だったが日曜日のため1日繰り上げ[38])
- 1936年(昭和11年)12月1日現在、本籍は横須賀鎮守府、所属は横須賀防備隊[39]
- 12月14日第1号型駆潜艇に類別[2]
- 1938年(昭和13年)、日中戦争では中支方面作戦に参加[40]
- 1940年(昭和15年)3月19日、信号符字は無線電信略符号と同一となる(1942年4月1日まで)[41]
- 1941年(昭和16年)12月1日から無線電信略符号(信号符字)はJZAP[44]
- 1945年(昭和20年)8月15日終戦時、スラバヤに所在[4]
- 1946年(昭和21年)7月11日シンガポールにて自沈処分[4]
- 8月10日除籍[4]
- 第二号駆潜艇
- 1933年(昭和8年)5月23日第二号駆潜艇と命名[34]、(特務艇中の)駆潜艇に類別[2]
- 1934年3月3日から予行運転が行われた[47]が、主機に故障が起きて[48]予行運転と公試運転の予定が変更された[47](竣工予定は変更無し[49])
- 3月25日竣工[5]
- 1936年(昭和11年)12月1日現在、本籍は横須賀鎮守府、所属は横須賀防備隊[39]
- 12月14日第1号型駆潜艇に類別[2]
- 1938年(昭和13年)、日中戦争では中支方面作戦に参加[40]
- 1940年(昭和15年)3月19日、信号符字は無線電信略符号と同一となる(1942年4月1日まで)[41]
- 1941年(昭和16年)12月1日から無線電信略符号(信号符字)はJZBP[44]
- 1945年(昭和20年)6月27日ジャワ海でアメリカ潜水艦ブルーバック(SS-326)の攻撃により被雷沈没[4]
脚注
[編集]- ^ a b c d #写真日本の軍艦第13巻p.154、中写真の解説。
- ^ a b c d e f #海軍制度沿革8(1971)p.109、昭和8年5月23日内令190
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q #一般計画要領書(駆潜艇)p.2
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u #日本海軍護衛艦艇史(1996)p.66
- ^ a b c d e f g h i #S11.12.1内令提要原稿/機密保護画像12、艦船要目公表範囲
- ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.14
- ^ #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1717
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.16、准士官以上5人、下士官兵60人。「註 1)上記計画ハ各建造当時ノモノヲ示ス」
- ^ #海軍制度沿革10-2(1972)pp.883-884、昭和8年12月18日内令第413号、驅潜艇乗員標準。士官1人、特務士官1人、准士官1人、下士官16人、兵34人。
- ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.18
- ^ a b c d #日本海軍護衛艦艇史(1996)pp.161-162、高須廣一「技術面から見た日本海軍護衛艦艇の発達 3.兵装」●機銃。
- ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.4
- ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.6
- ^ a b c #一般計画要領書(駆潜艇)p.10
- ^ a b c d e #一般計画要領書(駆潜艇)p.12
- ^ #S13.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像11、特務艇類別等級表。#S15.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像6、艦艇類別等級表。
- ^ a b #海軍造船技術概要(1987)上巻p.629
- ^ a b c d e #写真日本の軍艦第13巻p.154、上写真の解説。
- ^ #日本軍艦建造史p.370、計画番号表
- ^ #戦史叢書31海軍軍戦備1p.414
- ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻p.630
- ^ a b c #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.630-631
- ^ a b c #一般計画要領書(駆潜艇)p.6の現状値。「以下註書ハ前記ノモノト仝様」
- ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.8
- ^ #写真日本の軍艦第13巻p.161、解説・東清二、作図・石橋孝夫。図で見る『駆潜艇、哨戒艇』変遷史 ◇第一号型◇。
- ^ a b c d e f g #一般計画要領書(駆潜艇)p.2の現状値。「註 上記現状ハ昭和九年七月十五日施行ノ重心公試(浦賀)成績書ニ依ル」
- ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.20の現状値。「K3 一号駆潜艇 重量比較表。註 上記現状ハ昭和9年7月15日改造後ノ重心公試(浦賀)成績書ニ依ル」
- ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.14の現状値
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.18の現状値
- ^ #S12.12.01内令提要原稿/定員(2)画像19、「昭和12年7月20日内令第547号改定 駆潜艇乗員標準。士官1人、特務士官1人、准士官1人、下士官19人、兵37人。
- ^ a b c #一般計画要領書(駆潜艇)p.4の現状値。「註 上記現状ハ昭和十八年二月現在ニ於ケル兵器簿ニ依ル」
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.10の現状値
- ^ #S9公文備考F1/第2202号 8.11.17 第1号駆潜艇工事概括表変更認許の件画像3、昭和8年10月19日浦海機密8第14号の24。本文「謹啓昭和八年四月一日附建造方御下命相仕リ候第一號驅潜艇ノ工事概括表ハ(以下略)」
- ^ a b #S8達/5月画像11、達第59号「浦賀船渠株式會社ニ於テ建造 驅潜艇 第一號驅潜艇」「株式會社石川島造船所ニ於テ建造 驅潜艇 第二號驅潜艇」
- ^ #S9公文備考F1/第2202号 8.11.17 第1号駆潜艇工事概括表変更認許の件画像4、第1号駆潜艇工事概括表
- ^ a b #S8達/10月画像19-20、昭和8年10月18日達第126号
- ^ a b #S8達/10月画像42、昭和8年10月18日達第127号
- ^ #S9公文備考F1/第605号 9.3.22 浦賀船渠、第1号駆潜艇引渡期日変更認許の件画像2「引渡三月二十五日ノ処一日繰上ゲ三月二十四日トナル 当日日曜ニ付。」
- ^ a b #S11.12.1内令提要原稿/機密保護画像14、特務艇本籍及所属
- ^ a b c d 中川努「主要艦艇艦歴表」#日本海軍全艦艇史資料篇p.29
- ^ a b #S15達/3月画像22、昭和15年3月19日達第56号「海軍艦船ノ信号符字ハ海軍無線電報取扱規約附表第一ニ掲グル略符号ト同一トス。#S17達/4月画像4、昭和17年4月1日達第94号「昭和十五年達第五十六号ハ之ヲ廃止ス」。
- ^ a b #S15.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像6、艦艇類別等級
- ^ a b #S15.12.25内令提要原稿/編制画像9、「駆潜隊編制 昭和十五年十一月十五日内令第八百三十六號 駆潜隊編制左ノ通定メラル || 驅潜隊編成 || 隊名 | 驅潜艇名 || 第一驅潜隊 | 第一號、第二號、第三號 || 第十一驅潜隊 | 第七號、第八號、第九號 || 第二十一驅潜隊 | 第四號、第五號、第六號 || 第三十一驅潜隊 | 第十號、第十一號、第十二號 ||」
- ^ a b #S16.7-12達/12月画像1,10、達第116号附表第一
- ^ #S9公文備考F1/第2248号 8.11.25 駆潜艇工事概括表変更認許の件画像4、駆潜艇工事概括表(昭和8年10月)
- ^ #S9公文備考F1/第365号 9.3.19 第2号駆潜艇工事概括表変更認許の件画像4、第2号駆潜艇工事予定概括表(昭和9年2月上旬)
- ^ a b #S9公文備考F1/第577号 9.3.16 第2号駆潜艇工事概括表変更認許の件画像4、第2号駆潜艇工事予定概括表(昭和9年3月上旬)
- ^ #S9公文備考F1/第577号 9.3.16 第2号駆潜艇工事概括表変更認許の件画像3、昭和9年3月7日石発秘9第89号
- ^ #S9公文備考F1/第365号 9.3.19 第2号駆潜艇工事概括表変更認許の件画像5、第2号駆潜艇工事予定概括表(昭和9年2月上旬)、「契約御引渡期日、昭和九年三月二十五日」
- ^ #S20.6-8秘海軍公報/8月画像8、昭和20年8月10日内令第723号
参考文献
[編集]- 海軍省/編『海軍制度沿革 巻八』 明治百年史叢書 第180巻、原書房、1971年10月（原著1941年）。
- 海軍省/編『海軍制度沿革 巻十の2』 明治百年史叢書 第183巻、原書房、1972年4月（原著1940年）。
- 『日本海軍護衛艦艇史』 世界の艦船 1996年2月号増刊 第507集(増刊第45集)、海人社、1996年2月。ISBN 4-905551-55-2。
- (社)日本造船学会/編『昭和造船史(第1巻)』 明治百年史叢書 第207巻（第3版）、原書房、1981年（原著1977年10月）。ISBN 4-562-00302-2。
- 福井静夫『写真 日本海軍全艦艇史』ベストセラーズ、1994年。ISBN 4-584-17054-1。
- 福井静夫『日本軍艦建造史』 福井静夫著作集／第十二巻 － 軍艦七十五年回想記、光人社、2003年11月。ISBN 4-7698-1159-4。
- 防衛庁防衛研修所戦史室『海軍軍戦備<1> 昭和十六年十一月まで』 戦史叢書第31巻、朝雲新聞社、1969年。
- 牧野茂、福井静夫 編『海軍造船技術概要』今日の話題社、1987年5月。ISBN 4-87565-205-4。
- 雑誌「丸」編集部 編『写真 日本の軍艦 第13巻 小艦艇I』光人社、1990年8月。ISBN 4-7698-0463-6。
- 「駆潜艇 一般計画要領書 附現状調査」。
- アジア歴史資料センター(公式)(防衛省防衛研究所)
- 『昭和8年 達 完/5月』。Ref.C12070096800。
- 『昭和8年 達 完/10月』。Ref.C12070097400。
- 『昭和15年1月～12月 達/3月』。Ref.C12070106800。
- 『昭和16年7月～12月 達/12月(1)』。Ref.C12070111200。
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- 『昭和9年 公文備考 F 艦船 巻1/第2202号 8.11.17 第1号駆潜艇工事概括表変更認許の件』。Ref.C05023516100。
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- 『昭和11年12月1日現在 10版 内令提要追録第1号原稿/巻1 追録／第6類 機密保護』。Ref.C13071968200。
- 『昭和12年12月1日現在 10版 内令提要追録第3号原稿/巻1 追録／第3類 定員(2)』。Ref.C13071973900。
- 『昭和13年12月25日現在 10版 内令提要追録第4号原稿/巻3 追録／第13類 艦船(1)』。Ref.C13071979700。
- 『昭和15年12月25日現在 10版 内令提要追録第8号原稿/巻1 追録／第2類 編制』。Ref.C13071991800。
- 『昭和15年12月25日現在 10版 内令提要追録第8号原稿/巻3 追録／第13類 艦船(1)』。Ref.C13071993800。
- 『昭和20年6月～8月 秘海軍公報/8月』。Ref.C12070512700。
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