深見 和政（ふかみ かずまさ、1949年（昭和24年）7月8日 - ）^[1][2]は、日本の実業家。株式会社コモンズ2代表取締役社長^[3][4]。電通雑誌局長を経て電通東日本常務取締役を歴任^[5]。

報知新聞社元代表取締役社長・読売新聞社元代表取締役専務の深見和夫の長男として生まれる^[1][6][7]。

和光大学経済学部（現・経済経営学部）を卒業し、電通に入社^[8][2][9]。元電通顧問・専務の高橋治之とは先輩後輩の関係であった^[10][11]。

電通入社後は新聞雑誌局に配属され、雑誌局雑誌一部副理事・雑誌局長を歴任し、電通子会社「電通東日本」で常務取締役を最後に退職した^[5][6][12]。また電通時代に日本雑誌広告協会の副理事長も務めていた^[13]。

2012年（平成24年）7月3日、コモンズ2を設立し、代表取締役社長に就任^[3][4]。

2022年（令和4年）9月6日、東京五輪組織委員会元理事の高橋治之の「身分なき共犯」として受託収賄容疑で逮捕された^[14][15]。

• 祖父・和成（生没年不詳）^[9]
• 父・和夫（1911年（明治44年）7月25日 - 1990年（平成2年）9月12日）^[1]

  東京都出身^[1]。1934年（昭和9年）日本大学文学部（または芸術学部）卒業後、1940年（昭和15年）読売新聞社に入社^[1][16]。翌年海外特派員となり、ビルマ新聞シンガポール支局長を経て1947年（昭和22年）11月本社編集局企画部次長に転じ、1951年（昭和26年）4月日米親善使節「ミス日本」に随行渡米^[1]。同年12月広告部長に就任。1953年（昭和28年）大阪読売新聞東京支社長を兼任^[1]。1959年（昭和34年）3月業務局総務、1963年（昭和38年）1月広告局長、同年6月取締役次いで常務、1971年（昭和46年）6月専務、1974年（昭和49年）代表専務に就任。なお一時期、全日本新聞社広告会委員長も兼任した^[16]。1979年（昭和54年）6月報知新聞社代表社長、1988年（昭和63年）6月報知印刷会長に就任^[6][7][2]。1990年（平成2年）9月12日、入院中の日本大学病院にて急性心不全のため死去^[17][18]。

• 母・為久子（1925年（大正14年）9月16日 -?）^[1]

  白百合高等女学校卒^[16]。

1. ^ ^{a b c d e f g h} “人事興信録. 第25版 下”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2022年9月6日閲覧。
2. ^ ^{a b c} 『人事興信録 第35版 下』人事興信所、1989年、ふ-14頁。 
3. ^ ^{a b} “株式会社コモンズ２（本社：東京都中央区、代表取締役：深見 和政）は、厳選した良質豆をはじめとする16種類のハーブ＆スパイス配合のコーヒー「フィットネス・コーヒー」を販売開始！”. ドリームニュース. 2022年9月6日閲覧。
4. ^ ^{a b} “株式会社コモンズ２ - 会社情報”. 卸・問屋・仕入れ・卸売り【ザッカネット】. 2022年9月6日閲覧。
5. ^ ^{a b} “トップが容疑否定の翌日に元専務ら逮捕、ＫＡＤＯＫＡＷＡ一転謝罪…地検は会長宅も捜索”. 読売新聞オンライン (2022年9月7日). 2022年9月7日閲覧。
6. ^ ^{a b c} 『選択』選択出版株式会社、1995年、116頁。 
7. ^ ^{a b} “(株)報知新聞社『世紀を超えて : 報知新聞百二十年史 : 郵便報知からスポーツ報知まで』(1993.06)”. 渋沢社史データベース. 2022年9月6日閲覧。
8. ^ 『産経日本紳士年鑑 第21版 下』サンケイ新聞デ-タシステム、1988年、は-217頁。 
9. ^ ^{a b} 『人事興信録 第34版 下』人事興信所、1987年、ふ-14頁。 
10. ^ “後輩会社と日常的に商取引 元理事、賄賂受け皿利用か”. 東京新聞 TOKYO Web. 2022年9月7日閲覧。
11. ^ “角川歴彦会長らの自宅も捜索 7600万円収賄容疑で元理事を再逮捕”. 朝日新聞デジタル (2022年9月6日). 2022年9月7日閲覧。
12. ^ 『全国各種団体名鑑 下』シバ、2006年。 
13. ^ 『出版年鑑 第1巻』出版ニュース社、2006年、262頁。 
14. ^ “角川歴彦会長らの自宅も捜索 7600万円収賄容疑で元理事を再逮捕”. 朝日新聞デジタル (2022年9月6日). 2022年9月6日閲覧。
15. ^ “正当報酬か裏口座か 五輪汚職、捜査の焦点は「コモンズ２」”. 産経新聞. (2021年9月15日). https://www.sankei.com/article/20220915-6LB5FDWWWVK35K5VKREWK4GLTI/ 2022年9月22日閲覧。 
16. ^ ^{a b c} “大衆人事録. 第26版 東日本編”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2022年9月6日閲覧。
17. ^ 『人事興信録 第36版 下』人事興信所、1991年、哀悼録 23頁。 
18. ^ 『出版年鑑 第1巻』出版ニュース社、1991年、246頁。 

• 人事興信所編『人事興信録 第25版 下』人事興信所、1969年。
• 人事興信所編『人事興信録 第34版 下』人事興信所、1987年。
• 人事興信所編『人事興信録 第35版 下』人事興信所、1989年。
• 人事興信所編『人事興信録 第36版 下』人事興信所、1991年。
• サンケイ新聞社編『産経日本紳士年鑑 第21版 下』サンケイ新聞社データシステム、1988年。
• 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第26版 東日本編』帝国秘密探偵社、1968年。