本多電子
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| 種類 | 株式会社 |
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| 本社所在地 |
 日本〒441-3193 愛知県豊橋市大岩町小山塚20番地 北緯34度43分10秒 東経137度26分44.6秒 / 北緯34.71944度 東経137.445722度座標: 北緯34度43分10秒 東経137度26分44.6秒 / 北緯34.71944度 東経137.445722度 |
| 設立 |
1960年（昭和35年）6月8日 （本多電子工業株式会社） |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 4180301007094 |
| 事業内容 | 超音波応用機器の製造・販売。 |
| 代表者 | 代表取締役社長 本多洋介 |
| 資本金 | 1億円（2023年9月期） |
| 売上高 | 60億5,000万円（2023年9月期） |
| 従業員数 | 240名（2024年4月現在） |
| 主要子会社 |
エコーテック株式会社 エコーエンジニアリング株式会社 |
| 外部リンク | http://www.honda-el.co.jp/ |
本多電子株式会社（ほんだでんし、英: Honda Electronics Co., Ltd. ）は、愛知県豊橋市に本社を置く、マリン製品、産業製品、メディカル製品、セラミックス製品などの幅広い超音波製品の製造・販売を行う超音波応用機器の総合メーカー[1]。
概要
[編集]本多敬介が1956年（昭和31年）個人経営の「本多電子工業所」を創立し、世界初のトランジスタポータブル魚群探知機を開発した。1960年(昭和35年)に魚群探知機専業メーカーとして「本多電子工業株式会社」を設立し、本格的に超音波製品の製造と販売を開始した。
収益の大部分をアメリカへの輸出に頼っていたため1985年（昭和60年）のプラザ合意による円高や1987年（昭和62年）のブラックマンデーによるアメリカの景気低迷を受け経営危機に陥った[2]。現在は国内外の拠点を見直し多角化を図っている。
マリン事業部は魚群探知機の開発販売を行っており、「HONDEX」のブランドで親しまれている。特にマリンレジャー用の小型魚群探知機は国内市場に高いシェアを誇る[3]。
超音波科学館
[編集]1996年（平成8年）、本社1階に超音波を専門に扱う科学館としては日本初となる企業博物館「超音波科学館」をオープンした。超音波の歴史や技術などを展示するもので、超音波を専門に扱う科学館は国内で唯一である。
2019年10月25日には「見て、触れて、超音波を体感してもらう」をコンセプトに全面改装し、リニューアルオープンした[4]。
入館は無料となり、公式サイトより予約が必要。なお、館長は社員が交代で努めており、ガイド役も担っている。
沿革
[編集]- 1956年（昭和31年）10月1日 本多電子工業所として創業。
- 1956年（昭和31年）12月 世界初のトランジスタポータブル魚探を開発する。
- 1960年（昭和35年）6月8日 「本多電子工業株式会社」を設立。
- 1979年（昭和54年）4月 「本多電子株式会社」に商号を変更。
- 1985年（昭和60年） 日本初の医用超音波顕微鏡を製品化する。
- 1996年（平成8年）5月 超音波科学館をオープン。
- 1997年（平成9年）6月 ISO 9001認証を取得。
- 2006年（平成18年）1月 ISO 14001認証を取得。
- 2013年（平成25年）医用超音波顕微鏡のハンディ化に成功する。
- 2013年（平成25年）タイ・バンコクに駐在員事務所を開設。
- 2019年（平成31年）超音波科学館を全面リニューアル[5]。
主な製品
[編集]事業所
[編集]脚注
[編集]- ^ “本多電子株式会社｜超音波洗浄機・魚群探知機・顕微鏡など超音波応用製品の開発から製造まで行う総合専門企業”. www.honda-el.co.jp. 2024年5月28日閲覧。
- ^ “「一寸法師の針」で世界へ挑む超音波ソリューションのグローバル・ニッチトップ：本多電子 本多 洋介氏 × タナベ経営 若松 孝彦”. メディアサイト「TCG Review」 | タナベコンサルティンググループが運営する社長・経営者・リーダーの「決断」をサポートするメディア (2016年1月29日). 2024年5月29日閲覧。
- ^ “本多電子のテクノロジー｜超音波の可能性｜本多電子株式会社”. www.honda-el.co.jp. 2024年5月29日閲覧。
- ^ “見て、触って 体感”. 東日新聞. 株式会社東海日日新聞社 (2019年10月22日). 2021年3月4日閲覧。
- ^ “超音波の驚きと楽しさを | 東日新聞”. www.tonichi.net. 2024年5月29日閲覧。
参考文献
[編集]- Karune Walker & Sasha Lauture (2023年6月15日). “本田電子：研究開発型市場創造企業(Honda Electronics: An R&D based market creating company)”. Newsweek/The worldfolio
外部リンク
[編集]| 全般 | |
|---|---|
| 国立図書館 | |
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