心斎橋筋
心斎橋筋 | |
|---|---|
 | |
  心斎橋筋 心斎橋筋の位置  心斎橋筋 心斎橋筋 (大阪府) | |
| 北緯34度40分20.78秒 東経135度30分3.03秒 / 北緯34.6724389度 東経135.5008417度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.118346126 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 115人 |
| • 密度 | 970人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
542-0085[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
心斎橋筋（しんさいばしすじ）は、大阪府大阪市中央区の町名。または船場・島之内を南北に縦断する道路。現行行政地名は心斎橋筋一丁目および心斎橋筋二丁目。
地理
[編集]町名としての心斎橋筋は島之内側のみで、現在の町域はおおむね御堂筋の東側・長堀通の南側・畳屋町筋の西側・道頓堀川の北側に当たる（一部は宗右衛門町）。周防町筋以北が1丁目、以南が2丁目となる。1丁目に大丸心斎橋店がある。
歴史
[編集]近世は長堀川（現在は埋立。長堀通）沿いに長堀心斎町・長堀10丁目、鰻谷南通沿いに高間町・尾上町、大宝寺通沿いに南紺屋町・錺屋町、清水町筋沿いに岩田町・柳町、道頓堀川北岸に道頓堀宗右衛門町・道頓堀久左衛門町が東西方向の町割で、心斎橋筋沿いに木挽町北之丁・木挽町中之丁・木挽町南之丁・菊屋町が南北方向の町割となっていた。
1872年（明治5年）に心斎橋筋1～2丁目の町名が心斎橋筋沿いに誕生し、1989年（平成元年）に現在の町域となった。
道路情報
[編集]心斎橋筋は、御堂筋の一つ東側の筋。長堀川に架かっていた心斎橋に由来する。
区間は淀屋橋駅付近の土佐堀通との交点から道頓堀川に架かる戎橋までの約2.5km（Google マップ）で、戎橋以南は戎橋筋と名称を変えて南海難波駅前のなんさん通りとの交点に至る（市道名は戎橋筋も大阪市道心斎橋筋線となる）。長堀通以北の船場では南行き一方通行となる。長堀通以南の島之内では大阪ミナミの南北基軸となるため人通りが多い。
船場では南本町通 - 順慶町通間がせんば心斎橋筋商店街、順慶町通 - 長堀通間が心斎橋筋北商店街、島之内では心斎橋筋商店街と、南本町通以南の約1.5kmはアーケード商店街となっている。せんば心斎橋筋商店街は10時から18時まで、心斎橋筋北商店街は9時から翌1時まで、心斎橋筋商店街は終日、車両通行禁止となる。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 心斎橋筋一丁目 | 32世帯 | 59人 |
| 心斎橋筋二丁目 | 33世帯 | 56人 |
| 計 | 65世帯 | 115人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 317人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 286人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 141人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 156人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 111人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 149世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 145世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 69世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 86世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 65世帯 | [9] |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 心斎橋筋一丁目 | 379事業所 | 4,695人 |
| 心斎橋筋二丁目 | 315事業所 | 4,520人 |
| 計 | 694事業所 | 9,215人 |
施設
[編集]
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “心斎橋筋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
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