新渡戸文化短期大学
| 新渡戸文化短期大学 | |
|---|---|
 本部校舎正門 | |
| 大学設置 | 1950年 |
| 創立 | 1927年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人学校法人新渡戸文化学園 |
| 本部所在地 |
東京都中野区本町六丁目38番1号 北緯35度41分47.3秒 東経139度39分42.8秒 / 北緯35.696472度 東経139.661889度座標: 北緯35度41分47.3秒 東経139度39分42.8秒 / 北緯35.696472度 東経139.661889度 |
| キャンパス |
東高円寺（東京都中野区） 中野臨検（東京都中野区） |
| 学部 |
食物栄養学科 臨床検査学科[注 1] |
| 研究科 | 調理専攻[注 2] |
| ウェブサイト | https://www.nitobebunka.jp/ |
新渡戸文化短期大学（にとべぶんかたんきだいがく、英語: Nitobe Bunka College[1]）は、東京都中野区本町六丁目38番1号に本部を置く日本の私立大学。1927年創立、1950年大学設置。大学の略称は文短。
概観
大学全体
- 東京都中野区に所在する日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人新渡戸文化学園[1]。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 3]の1校として、1950年に1学科体制で開学した[2]。
- 経営母体ははじめ学校法人東京文化学園で、2008年度より学校法人新渡戸文化学園に組織変更し、大学名も2010年度、東京文化短期大学から改称した。当初は家政科のみの単科短大だったが、2学科[注 4]。同区本町に生活学科が、中野に臨床検査学科のキャンパスが其々置かれている。
建学の精神（校訓・理念・学是）
- 新渡戸文化短期大学における建学の精神は「Head・Hands・Heart」となっている。これは「はたらく頭、勤しむ双手、ひろき心」を意味する。
教育および研究
- 新渡戸文化短期大学には、食物栄養学科と臨床検査学科があり、以下のような教育を展開している。
- 食物栄養学科：食と栄養のエキスパートを育てる課程で、東京都内をはじめ隣県における各種医療機関や社会福祉施設・学校等で現場実習が行われている。「食品加工学実習」・「フードコーディネート論」・「フードスペシャリスト論」などフードスペシャリスト資格に向けた科目も履修できるシステムとなっている。
- 臨床検査学科（3年制）では、慶應義塾大学病院・聖路加国際病院・東京慈恵会医科大学附属青戸病院・東京慈恵会医科大学附属柏病院・東京慈恵会医科大学附属第三病院などの医療機関が実習先として確保されている。「微生物検査学」・「病理検査学実習」・「生化学検査学実習」などの実習科目がある。国家資格の学科カリキュラムは卒業所要単位が114単位以上である。
- 海外語学研修：オーストラリアやニュージーランドにて行われている。
学風および特色
沿革
- 1927年
- 東京市本郷区元町（現・文京区本郷）に女子文化高等学院を創立
- 1928年
- 専門学校令により女子経済専門学校に昇格・改称
- 1931年
- 東京市豊多摩郡中野町（現・中野区本町、現在地）にあった成美高等女子学校を引き継ぎ、女子経済専門学校附属高等女学校と改称
- 1934年
- 女子経済専門学校を東京市豊多摩郡中野町（現・東京都中野区、現在地）へ移転
- 1944年
- 東京女子経済専門学校と改称。経済科・育児科・保健科を設置
- 1946年
- 英文科を設置。東京女子経済専門学校附属幼稚園を開設
- 1947年
- 学制改革により女子経済専門学校附属高等女学校を東京女子経済専門学校附属中学校・高等学校に改組
- 1948年
- 東京女子経済専門学校附属小学校を開校。
- 1949年
- 1950年
- 1951年
- 1952年
- 医学技術研究室（1年制）を開設。
- 1954年
- 1955年
- 医学技術研究室を東京文化医学技術学校（2年制）に発展的解消
- 1957年
- 1962年
- 1972年
- 婦人教養講座を開始
- 1976年
- 東京文化医学技術学校を東京文化医学技術専門学校（女子のみ）に改組し、以下の学科を置く。
- 臨床検査学科（3年制）を設置
- 東京文化医学技術学校を東京文化医学技術専門学校（女子のみ）に改組し、以下の学科を置く。
- 1979年
- 杉並区和田一丁目に幼稚園・小学校を移転
- 1983年
- 4月1日 家政科のコースを食物栄養コースと教養教職コースに再編
- 1987年
- 桃園校舎（現・中野校舎）を新築し、東京文化医学技術専門学校を移転。専門学校東京文化学園ビジネスアカデミーを開設。
- 1992年
- 1995年
- 専門学校東京文化学園ビジネスアカデミーを休校（後に廃止）。桃園校舎を臨検校舎に名称変更
- 1997年
- 家政科のコースを食物栄養コースと人間環境コースに再編。
- 1999年
- 2000年
- 東京文化短期大学50周年
- 2002年
- 2003年
- 2004年
- 2005年
- 2006年
- 2007年
- 東京文化学園80周年記念式典を挙行
- 2008年
- 2010年
- 2011年
- 新渡戸文化幼稚園を杉並区和田から中野区本町へ移転。新渡戸文化アフタースクールを開校。杉並区和田の土地を女子美術大学に売却
- 2012年
- 新渡戸文化幼稚園が二歳児保育を開始
- 2013年
- 新渡戸文化幼稚園を新渡戸文化子ども園に表記を変更
- 2014年
- 新渡戸文化中学校を男女共学化。
- 2016年
- 2017年
- 新渡戸文化高等学校を男女共学化。学校法人新渡戸文化学園創立90周年
- 2018年
- 2019年
- 2021年
- 2021年
基礎データ
所在地
- 本部（東京都中野区本町6-38-1）
- 臨検校舎（東京都中野区中野3-43-16）
象徴
- 右記資料を参照のこと[注 14]
教育および研究
組織
学科
過去にあった学科・専攻
専攻科
- 調理専攻 入学定員20名[1]
過去にあった専攻科
別科
- なし
取得資格及びその変遷
- 受験資格
- 臨床検査技師：臨床検査学科
附属機関
- 児童研究所
- 臨床検査学研究所
研究
- 『こども教育研究所紀要』[38]
- 『文化生活』[39]
- 梅村詩子, 東京文化短期大学 『若年成人女子における動脈硬化性疾患の危険因子改善のための健康教育プログラムの開発』[40]
- 大出春江, 東京文化短期大学『病院組織における助産婦と出産の正常性 誰が「正常」と認めるか』[41]ほか
応した学生支援プログラム
- ○○プロジェクト
学生生活
部活動・クラブ活動・サークル活動
- 新渡戸文化短期大学のクラブ活動
学園祭
大学関係者と組織
大学関係者組織
大学関係者一覧
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- 新渡戸稲造 - 本学のもととなった女子経済専門学校の初代校長を務めた（高等学校・中学校のもととなった東京女子経済専門学校附属高等女学校の初代校長も兼任した）
施設
キャンパス
東高円寺キャンパス
- 使用学科：食物栄養学科
- 使用専攻科：調理専攻
- 使用附属施設：なし
- 交通アクセス：東京地下鉄丸ノ内線東高円寺駅
- 設備：1号館・2号館・6号館・8号館・9号館・テニスコート・体育館ほか
- 1号館（新渡戸記念館）はウィリアム・メレル・ヴォーリズ設計[42]、1937年竣工[43]。
中野臨検キャンパス
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対外関係
系列校
卒業後の進路について
編入学・進学実績
注釈
注釈グループ
補足
- ^ ほか学科も参照のこと。
- ^ ほか専攻科も参照のこと。
- ^ うち私立短期大学132校
- ^ 一時期は1学科3専攻を含んでいた
- ^ 短期大学名 東京文化短期大学
- ^ 出典[3][4][5]。
- ^ 出典[6][7]
- ^ 出典[10][11]
- ^ 出典[17]。うち1回生 231[18]
- ^ 指定保育士養成施設となる。
- ^ 東京文化医学技術専門学校を改組。
- ^ 2009年度より学生募集を停止[24]。
- ^ 2020年度で学生募集を停止[28]。
- ^ 出典[30][31]
- ^ 最終募集となった2003年における体制[21]。
- ^ 最終募集となった2008年における体制[32]。
- ^ 最終募集となった2019年における体制[33]。
- ^ 出典[35]。児童生活専攻を卒業した人が、引き続き残りの「保育実習」や諸科目を履修して保育資格を得るための課程となっている。修業年限は昼間部1年制。
- ^ 出典[36] 。なお、同種（保健）さらに当初は高等学校教諭仮免許状（家庭）（保健）も併設されていた[37]。
- ^ ケーキやクッキーなどの菓子類を作るクラブ
出典
- ^ a b c d e 文部科学省高等教育局大学振興課'2023.
- ^ 官報 1950年09月14日より。
- ^ 文部省a, p. 32.
- ^ 文部省b, p. 1.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 87.
- ^ 文部省c, p. 3.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 5.
- ^ 学校法人名簿 昭和32年度より。
- ^ 文部省'54, p. 1377.
- ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
- ^ 文部省'62, p. 26.
- ^ 文部省'92, p. 63.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 259.
- ^ 文部省'99, p. 66.
- ^ 文教協会'2002.
- ^ a b 文教協会'2003.
- ^ 文教協会'2005.
- ^ 文教協会'2006.
- ^ 文教協会'2009.
- ^ a b 文教協会'2010.
- ^ 文教協会'2016.
- ^ 地域科学研究会'2018, p. 226.
- ^ 地域科学研究会'2020.
- ^ a b 文部科学省高等教育局大学振興課'2021.
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 128.
- ^ 日本私立短期大学協会'2010.10.
- ^ 文教協会'2008.
- ^ 地域科学研究会'2019.
- ^ 短期大学教育 (45)より。
- ^ 地域科学研究会'2019, p. 専攻科.
- ^ 旺文社インタラクティブ'1998-09, p. 172.
- ^ 文部省e, p. 39.
- ^ こども教育研究所紀要より。
- ^ 文化生活 : 東京文化短期大学学誌【全号まとめ】より。
- ^ 若年成人女子における動脈硬化性疾患の危険因子改善のための健康教育プログラムの開発より。
- ^ 病院組織における助産婦と出産の正常性 : 誰が「正常」と認めるかより。
- ^ 『東京文化学園五十年史』（1977年） 98頁。研究室からのメッセージ (WebArchive)、2012年12月26日閲覧。
- ^ 新渡戸森本研究所：2011年講話、2012年12月26日閲覧。
参考文献
1949年短大設置申請分
- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。
- 文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。
- 文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。
教員養成機関
- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。
全国学校総覧
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成14年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成15年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成16年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成17年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成18年』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成20年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成21年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成22年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成28年度』文教協会。
全国短期大学一覧
- 文部科学省『全国短期大学一覧 平成30年度』地域科学研究会 高等教育情報センター。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和元年度』地域科学研究会高等教育情報センター。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和2年度』地域科学研究会高等教育情報センター。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和3年度』文部科学省高等教育局大学振興課。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和5年度』文部科学省高等教育局大学振興課。
日本の私立短期大学
- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
- 短期大学広報委員会, 日本私立短期大学協会記念誌編纂委員会/編『日本の私立短期大学 平成22年』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
蛍雪時代
- 旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑'93年(短大蛍雪 1992年9月臨時増刊号)』旺文社。
- 旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑 1999 平成11年入試受験用』旺文社インタラクティブ。
関連項目
外部リンク
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