北関東YKK、北関東Y2K（きたかんとうワイケイケイ）とは、北関東3県に本社を置く大手家電量販店チェーンストア3社の総称である。3社のローマ字表記の頭文字をとっており、実在する企業のYKKやそのグループ会社であるYKK APとは無関係である。

この3社は、1980年代から店舗網拡張や値下げで熾烈を極める競争を繰り広げているが、「北関東YKK」の略称で全国的に業界で有名になったのは1994年頃から勃発したヤマダ電機（現ヤマダホールディングス^{[注 1]}）、コジマ、カトーデンキ販売（ケーズデンキの前身^{[注 2]}）による激安価格競争（北関東家電戦争・YKK戦争^[1]）からである。

北関東は車社会の一方で東京に近いため、秋葉原の安価を知る人が多かったといわれる^[1]。競合他店のチラシや店頭価格を市場調査した上でその価格より徹底的に安く販売することを謳ったり、商圏が競合する店舗間で数量限定の特価品を出しああったりと、客の囲い込みは熾烈を極め、名が知られることとなった。1990年代に不況に突入し消費者が価格に敏感になったこともこれを後押しした^[2]。

一時期は日本電気大型店協会（NEBA）から「北関東の風雲児」たちとも言われたが^[3]、その勢いは全国各地に広がり、駅前型店舗中心の業態から郊外ロードサイド店舗型へのシフトといった家電販売業界再編やNEBA解散の要因となった^[4]（その一方でケーズデンキはNEBA加盟社でもあった）。

特にヤマダとコジマは1990年代から2000年代初頭にかけて激しい競合関係にあり、近接した土地に対抗出店をしたり、価格表示に関して裁判沙汰にもなったことがあった。先に躍り出たのはコジマで、1997年にベスト電器を抜いて家電量販店売上高日本一となるが、大店法500㎡規制時代の小型店が主体であったため、規制緩和後に登場したヤマダの中型店・大型店の猛追を受け、2001年に追い抜かれた^[2]。

この競争は全国へと広まり2005年7月にヤマダが47都道府県制覇を達成した。2008年3月にはコジマも全都道府県制覇を達成したが、2010年代に入るとコジマが経営不振に陥りビックカメラの子会社となり^[5]、不採算店舗を大量に閉店し残った店舗も「コジマ×ビックカメラ」に転換するなど、同社主導の経営に移行した。2022年7月現在展開しているのは26都道府県となっており、ヤマダとの明暗の差が鮮明になった。一方コジマにかわってケーズデンキが地道に力を付け2022年現在では沖縄県を除く46都道府県に出店^[6]している。