人事興信録
『人事興信録』（じんじこうしんろく）はかつて存在した日本の人名録（紳士録）[1]。各界で著名な日本人、在日外国人の情報をまとめていた[1]。
概要
1902年に人事興信所を設立した内尾直二により、翌年の1903年に創刊された[2]。
人物の身分、職業の他、戸籍調査などに基づく家族・親類情報が掲載されている[2]。情報源としては戸籍の他、東京興信所、大阪興信所、商業興信所、帝国興信所等他社の同種の刊行物を参考にしている[3]。読者からの情報提供も募集していた[4]。
第4版（1915年）の採録者数は1万3917名[5]。
B5版2冊組、価格は12000円（1957年版の場合）[6]。
後に興信データが2000年に初版を復刻版を発売した[7]。
『人事興信録』データベース
名古屋大学大学院法学研究科が2014年からテキストベースのデータベース化に取り組み、2018年に最初の第四版の内容を公開した[10]。2023年時点では初版（明治36年版）、第四版（大正4年版）、第八版（昭和3年版）が公開されている[2]。
各版の刊行
この節の加筆が望まれています。 （2023年6月）
1903年の創刊から1945年までに以下の14版が刊行された[11]
- 1903年（明治36年）4月18日発行第1版
- 1908年（明治41年）6月18日発行第2版
- 1911年（明治44年）3月25日発行第3版
- 1915年（大正4年）1月10日発行第4版
- 1918年（大正7年）9月15日発行第5版
- 1921年（大正10年）6月15日発行第6版
- 1925年（大正14年）8月5日発行第7版
- 1928年（昭和3年）7月10日発行第8版
- 1931年（昭和6年）6月23日発行第9版
- 1934年（昭和9年）10月28日発行第10版
- 1937年（昭和12年）3月13日発行第11版
- 1939年（昭和14年）10月20日発行第12版
- 1941年（昭和16年）10月1日発行第13版
- 1943年（昭和18年）10月1日発行第14版
- ……
- 2007年（平成19年）3月発行第44版
- 2009年（平成21年）1月発行第45版
脚注
- ^ a b c 知っていると便利 人物情報を探すには (PDF) - 東京都立中央図書館（2017年3月）2023年6月3日閲覧。
- ^ a b c “『人事興信録』データベースについて”. 名古屋大学大学院法学研究科. 2023年6月26日閲覧。
- ^ 増田+佐野 2017, p. 17.
- ^ 増田+佐野 2017, p. 18.
- ^ 増田+佐野 2017, p. 21.
- ^ 『農林省図書館参考図書目録』1966年、p.6
- ^ 人事興信録 第1版 - 国立国会図書館サーチの検索結果（2023年6月3日閲覧）
- ^ “人事興信録 第４５版 上”. honto. 2023年6月26日閲覧。
- ^ “人事興信録 第４５版 下”. honto. 2023年6月26日閲覧。
- ^ 名古屋大学、『人事興信録』データベースを公開 - Current Awareness Portal（国立国会図書館、2018年8月7日）、2023年6月4日閲覧。
- ^ 増田+佐野 2017, pp. 3–4.
参考文献
- 増田知子、佐野智也「近代日本の『人事興信録』 (人事興信所) の研究 (1)」『名古屋大学法政論集』第275巻、名古屋大学大学院法学研究科、2017年12月25日、1-43頁、doi:10.18999/nujlp.275.1。
外部リンク
- 『人事興信録』データベース - 名古屋大学大学院法学研究科
- 人事興信録 第25版 上 - 国立国会図書館デジタルコレクション
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